ビットコイン、仮想通貨の「未来」

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昨今、テレビやマスコミでも取り上げられるようになったビットコイン。

ビットコイン以外にも次々に仮想通貨は創造されています。

ビットコインとは何か、またその未来にあるものは何か、お伝えいたします!

ビットコインとは

ご存知、ビットコインは「仮想通貨」の一つです。

「通貨」ですので、分かりやすく説明すると「お金」のことです。

ただし、「お金」と言っても「仮想」であることから、主にweb上で取引されるバーチャルな通貨です。

ビットコインは「仮想通貨」であるため、実際に紙幣やコインがあるわけではありません。

ビットコインの単価はBTC(ビーティーシー)と表記され、1BTC(1ビットコイン)と数えられています。

現状は投資目的としての活用が注目されていますが、最近ではこのビットコインで物品購入やサービスを受ける対価として、ネット店舗以外にもリアル店舗でも使用できるところが増えてきています。

私達が使用している円やドルなどの国家単位で運営されている通貨と同様に、世界中で利用できる「通貨」機能として流通させようと広がりを見せています。

マイニングとは

マイニング(採掘)とは、ビットコインを新たに発行する行為のことです。

しかし、何もせずに発行することでは成り立ちません。

発行するには相応の対価が必要となります。

その対価とは、検証・計算する作業です。

ビットコインのすべての取引は、過去の経緯から取引がそれぞれ正当に行われているか、膨大な量の検証・計算する作業が必要となります。

この検証・計算する作業を一番早く完成させた人、企業に対し、ビットコインを新たに発行することとなっているのです。

つまり、検証・計算作業を手伝い、ビットコイン全体が健全に運用されるように協力してくれたことへの報酬として、ビットコインが支払われるのです。

これがマイニング(採掘)と呼ばれるものです。

昔は一般の家庭のパソコンでもマイニングができていましたが、現在では一番早く作業できる方への報酬であることから、いわゆるスーパーコンピュータを活用できる法人が担っているケースが大半となります。

電気代も相当な金額に及ぶため、土地代や電気代が安い国や地域が有利となっています。

現在では中国のマイニング会社4社でマイニングシェア約70%を占めていると言われています。

取引額も中国の取引所が約90%を占めていますので、ビットコインは中国抜きで語ることはできないのが実情です。

なお、マイニング(採掘)の名前の由来ですが、金(gold)の採掘量になぞらえたことが背景にあります。

金(gold)はこのまま採掘されていくと2040年には枯渇すると言われており、金(gold)の埋蔵量は世界でも限りのある量であることから、そもそも永遠の価値を与えています。

ビットコインも同じように発行できる量を限定することで価値を暴落することがないように設定されています。

その発行総量は2140年に2,100万コインを上限に、それ以降はビットコインは新規発行されません。

つまり、マイニング(採掘)とは、金の採掘になぞらえ、計算などを対価にビットコインを発行してもらうことを、マイニング(採掘)するという使われ方をしているのです。

ビットコインは投資対象?

ビットコインは現状、通貨としての機能より、投資対象として注目されています。

ビットコインの時価総額はすでにTOYOTAを抜いています。

その主導的役割を担っているのが、中国です。

マイニング同様、投資としても中国は積極参加しており、時価総額の底上げに寄与しています。

つまり、現状ビットコインの主導権はマイニング、投資側いずれも中国が握っている、と言えます。

第二、第三のビットコインが次々に生まれてきており、国主導で仮想通貨を立ち上げる国家も現れてきており、今後の仮想通貨に対する方向性には注目に値します。

ただ、「仮想」であるがゆえ、実態が掴みづらいのも事実です。

2008年に起こったリーマンショックは米住宅ローン、サブプライムローンが主なトリガーでした。

このサブプライムローンのバブル崩壊も実態を把握できないものが、膨らみ、世界流通した結果のバブル崩壊でした。

リアルとかけ離れた「仮想」的金融資産は当然リスクもあります。

「仮想通貨」という評価が今後、一般化されるかどうかが、今、試されているのかもしれません。

私たちの自身が「仮想」的価値に対価を支払うという価値観に大きく変革するか、または仮想通貨がリアル流通にどれだけ近づけるのか、今後注目されます。

仮想通貨の未来

現在、仮想通貨は投資対象として注目を浴びています。

しかし、web上の貨幣として、バーチャルな価値対価としては実際に流通しており、利用する人も増えてきています。

この仮想通貨と融合しつつあるのが、各企業が提供しているポイント。

大手家電販売店やレンタルビデオチェーンなど企業から物品等を購入した際、ポイントが付くと思いますが、このポイントが、仮想通貨と結びつこうとしています。

実際にビットコインに交換できるポイントは増え続けており、実生活に浸透し始めています。

もともとポイントは「仮想」的価値として、仮想通貨との相性は良いと言われています。

また、それ以外にもオンラインゲームなどで獲得するポイントなども、仮想通貨と融合しつつあります。

ポイントを発行する企業は、そのポイントが財務的価値となるのか、資産や負債としてどのように扱うべきか、法解釈と照らし合わせ、政府も議論を進めています。

このような各企業のポイントやオンラインゲームなどのポイントなど仮想的価値が仮想通貨と相互に交換、流通できる仕組みが整った場合、新たな巨大市場が創出される可能性があります。

つまり、「通貨革命」のようなものが起こりつつある、と言えるかもしれません。

この流れがさらに加速した場合、円やドルなど国家の通貨価値全体の存在自体を脅かす可能性もあります。

今後「バーチャルな価値」とは何か、「無から価値ある無」を生み出せる企業が大きく発展するかもしれません。

最後に

ビットコイン、仮想通貨は、大きなリスクを背負います。

いつ、バブル崩壊という憂き目に会うかわかりません。

リーマンショック前は、世界金融資産は世界GNPの4倍に達していたそうです。

バブル崩壊とは、多数の人がその実体のないものへの価値を信じなくなったとき、それは訪れます。

ただ、仮想通貨が革命的発明であることは確かです。

ブロックチェーンやフィンテック、AI(人工頭脳)がさらに、仮想通貨を広め、世界通貨として認められる可能性を秘めていると言えるかもしれません。

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