ご存知IoT。
今、私たちの生活が激変しようとしています。
生活の中では、あらゆるシーンでインターネットと結びついてきています。
2020年には500億個のデバイス(モノ)がインターネットに接続すると言われています。
今回はIoTとは何か、具体的事例集、そしてIoTの未来についてお伝えします。
Contents
「モノのインターネット」と呼ばれ、最近良く聞く言葉、「IoT」。
「IoT」とは、「Internet ofThings(読み:インターネットオブシングス)」の略称です。
従来のインターネットは、パソコンや通信機器に搭載するのが一般的でした。
しかし、IoTという分野の登場により、本来は通信を目的としていなかった機器や物にも、インターネットに接続できる機能を搭載し、さまざまな方法で制御や操作をするようになりました。
このような一連の流れや分野、またそれをビジネスなどに活用した市場のことを「IoT」と言います。
IoTが浸透することで、あらゆるモノがインターネットにつながる時代が到来したと言えるのかもしれません。
しかし、「IoT」のその概念自体は新しいものではありません。
言葉自体は1999年から存在していました。
一番最初にこの言葉を使ったのはマサチューセッツ工科大学のAutoIDセンター共同創始者であるケビン・アシュトン氏という人物です。
しかし、当時では「コスト」と「技術」に課題があり、日の目を見ることはありませんでした。
その課題とは、具体的には以下です。
「コスト」
・IoT中核部品であるセンサーやプロセッサー、通信モジュールが高価だった
・通信コストが高かった
など
「技術」
・センサーやプロセッサー、通信モジュールのサイズが大きく、モノへの組み込みには限界があった
・性能自体も十分ではなかった
など
しかし、2010年頃からモジュール化が進み、センサーなども小型化が実現してきます。
また通信コストも引きさがりました。
このようにIoTを取り巻く「コスト」と「技術」における課題は縮小化してきました。
また、もう一つのブレイクスルーは「クラウド」という発明でした。
ネットワーク化したモノから得られるデータを蓄積する方法が「クラウド」という仕組みでクリアになったこともIoTを進展させる背景にもなりました。
このクラウドが普及した事によって、端末上にすべてのデータを残す必要がなくなり、膨大な量のデータも離れていて入手できるようになったのです。
さらに、ビックデータの利用方法、人工知能(AI)技術との融合が拍車をかけています。
こうしてIoT普及の障害が取り除かれ、現実に利用方法が次々に考えられてきたことが「今」最も注目するべきトレンドの一つとなっているのです。
それではIoTで何ができるのでしょうか。
その肝はビックデータです。
様々な膨大なデータを「蓄積」し、さらにその膨大なデータを扱い「解析し応用する」ことが今までできませんでした。
しかし、クラウドの発明による「蓄積」や、ソフトウエア・ハードウエアの技術革新が進み、このビックデータを「解析し応用する」ことが可能となりました。
現在、多くの分野でビックデータを有用に活用する方法が進められていますが、大きく分けて以下3分野が注目されています。
【IoT活用分野】
「ビジネス・産業分野」
「日常生活・ヒトの分野」
「社会・公共分野」
「ビジネス・産業分野」:機械やロボットに組み込まれるセンサーや装置などのデータ(距離、高度、位置など)
「日常生活・ヒトの分野」:人間生活やモノなどからのデータ(脈拍、発汗、人の動きなど)
「社会・公共分野」:公共や環境などのデータ(例:交通量、降雨量など)
このようなビッグデータの収集と解析を通して、我々人間が住む世界に更なる利便性をもたらす事こそIoTとビッグデータがもたらす真の価値と言えるでしょう。
IoTによって、我々の生活もより大きく変化し、便利に、そして豊かにする技術が生み出される可能性が高まっています。
また同時に、ビジネスや事業の在り方も大きく変化し、またそのビジネスチャンスも増えることが期待されています。
説明してきた通り、IoTは様々な分野での活用が見込まれています。
前項で区分けした3分野別に分けて、具体的な活用事例を見てみましょう。
e-kakashiは農業に活用できるサービスです。
土壌水分や温度、さらに湿度などの環境データを収集・解析し、データ蓄積できます。
収集したデータはスマートフォンやPC、タブレットなどで確認できます。
また農作物毎に異なる栽培方法や管理、技術、ノウハウなどをそれぞれ別に集積できることも強みとなっています。
街などでよく見掛ける、Suicaやスマートフォンで購入できる機能を備えた自動販売機にもIoTが活躍しています。
購入者の属性を読み取り、その人に合った商品をおすすめすることが可能。
スマートフォンのGPS機能を活用し、タクシー配車サービスを展開。
顧客のGPSから位置や場所を読み取り、その場所に一番近い地域にいるタクシーが対応するというサービスです。
昨今は人工知能を活用し、過去の乗車位置、時間を検証し、顧客利用の多い時間帯、地域に車両を向けるという仕組みも登場しています。
あいおいニッセイ同和損害保険では走行距離などをリアルタイムで集計し、契約者と走行距離に合わせて毎月の保険料を設定するという自動車保険も開発されています。
インターネットの予約やデジタルチケットで飛行機や新幹線への搭乗が可能になり、航空会社は、いつ誰がどの便に乗ったのか、特定できるようになりました。
この情報を基に、旅行やツアーを個人にレコメンドする機能も進化しています。
ドローンを使って建設現場の測量を行うサービス。
昔は長時間かけていた測量が30分程度で出来るようになり、測量したデータを自動で3Dデータにしてくれるという優れたサービスです。
ドローンもネット化されたマルチコプターなのでIoTの中の一つです。
竹中工務店ではセンサーでリアルタイム制御してビルを管理しています。
省エネ効果や快適性の向上が見込まれ、更に防犯や防災でも、よりスムーズに検知や察知ができると期待されています。
配送業者の最大手UPSは自社の車両にセンサーを設置、車の停車回数や走行時間数、エンジン状態などをモニタリングしています。
IoTを使って自社の車両データを集め、より効率的且つエコな走行を目指しています。
本体にはキャットフードと水を貯えるタンクがあり、自動的に猫にご飯と水を与えます。
このCATFiが斬新なのは、猫の顔を認証する事でそれぞれの猫に合った適切な量のごはんと水を与える事が出来る優れものです。
スマートロックとは、スマホで開ける鍵のことです。鍵を落としても安心です。
また、民泊などの施設で解錠履歴データの把握する方法が進められています。
象印では、一人暮らしをしている高齢者に対し、お茶などを飲む際にポットを使用すると、離れた場所にいる家族に安否が確認できるサービスを展開しています。
オムロンとNTTが共同開始したサービスで、ユーザーの体温などをデータとして送信することで、最適な心身のケア方法や、食生活のアドバイスなどを提供するサービスも展開しています。
日本オラクルでは、センサー付きの薬の開発を進めています。
センサー付きの薬は体内で溶解するようになっており、その溶解する際の細かい電波をキャッチし、服薬した方の体調や摂取したその状態をデータを集積する仕組みです。
「D Freeeとサイマックス」は介護の現場での排便予知デバイスの開発を進めています。
使用している電動車いすを遠隔から走行距離やバッテリー残量が確認できます。
また故障などを検知した際にWHILLから修理のご案内が届きます。
鉄道やバス各社は、車両に通信機器を設置して、車両の運航状況をリアルタイムで案内できるサービスを展開しています。
富士通は、車に設置した電子機器からデータを収集し、その走行状況から、交通状況を把握するシステムを開発。
ブレーキの使用頻度や速度などを検証し、渋滞している道や込みやすい道路などが分析できます。
Googleは、利用者の位置情報を基に東日本大震災の際に、道路の通行状況など表したマップを公開。
通行できる道路、できない道路、孤立している地域ないかなどの確認に役立ちました。
スマートメーターはセンサーと通信機能付きの電力計を指します。
このスマートメータ―を使う事で電力の使用状況をリアルタイムで解析できるようになります。
その結果を受け、自動的に最適な配電ルートを調節し、電力の安定供給や省エネ化が実現します。
斜面の小さな振動から地すべりや、土石流などの災害リスクを察知し、発生前に警告するシステムです。
斜面の振動をセンサーで感知し、つながったアンテナを通じてデータを無線で集積します。
土砂の重量や粘度、地中の水圧などから危険度を割り出す事が可能で、危険水準に達するとアラームが鳴る仕組みです。
モノとモノを結び付けるIoT。
あらゆる情報が、膨大なビッグデータが、蓄積されていきます。
この膨大なビッグデータは、AI(人工知能)が整理・判断・優先順位付けする未来が来るでしょう。
しかし、この蓄積された情報は、何のために蓄積するのでしょうか。
もちろん、「ヒト」のためです。
ビジネスとして注目されているIoTですが、忘れてはいけないのが、この視点。
より便利に、より安全に、より快適に。
最後は「ヒト」のために。
IoTの技術は、「ヒト」の幸せに結びつくことが目的ではないでしょうか。
アメリカIT企業のシスコシステムズは、2020年には500億個のデバイス(モノ)がインターネットに接続すると試算しています。
IoTが浸透することで、私達の生活は大きく変わることとなるでしょう。
また、ビジネスを展開する企業にとっても大きなビジネスチャンスとなることは間違いありません。
これは日本企業にとっても大きなチャンでもあります。
もともと日本は製造業「モノづくり」に強みがあります。
自動車、家電、事務機、ロボットなど、世界No1の技術力があります。
今、このあらゆるモノがインターネットに結びついたとき、日本の「モノづくり」という強みを生かし、インターネットを通じて得た膨大な情報を手に入れることも可能です。
この膨大なデータが、次なる新しい技術・サービスに生かされてくることは間違いありません。
今、モノづくり大国日本は、大きなチャンスに遭遇している、そう言えるのかもしれません。
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