コロナは弱毒化し風邪原因の一つへ～コロナ、季節性インフル並み「５類」にせよ～

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【本日のニュース・記事】

 

 

■コロナは弱毒化し風邪原因の一つへ

日テレNEWS24 2021年9月24日

https://www.news24.jp/articles/2021/09/24/10944461.html

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アストラゼネカのワクチン開発にも関わったオックスフォード大学の研究者が、新型コロナウイルスについて、今後、弱毒化して最終的には風邪の原因の一つになるとの見通しを示しました。

イギリスのテレグラフなどによりますと、オックスフォード大学のサラ・ギルバート教授は２２日に開かれた講演の中で、一般論として「ウイルスは免疫が高まった集団に広がると、時間とともに毒性が弱まる傾向にある」と指摘しました。

こうした場合、ウイルスは行き場が少なくなるため、新型コロナウイルスが致命的な変異を起こす可能性は低くなるということです。

教授はその上で、新型ウイルスの症状は今後は軽くなっていき、最終的には季節性の風邪を引き起こすウイルスの一つになるとの見通しを示しました。

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コロナは弱毒化し風邪原因の一つへ
日テレNEWS24 2021年9月24日
https://www.news24.jp/articles/2021/09/24/10944461.html

 

 

 

 

本日は3つの記事をご紹介いたします。

2つ目の記事はこちらです。

 

 

 

 

■コロナ 季節性インフル並み「５類」にせよ　開業医・長尾和宏氏

産経新聞　2021/9/2

https://www.sankei.com/article/20210902-DCZRK7SM3FIGHKR3ELMN43SPGQ/

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昨年の感染「第１波」から屋外にテントを張り新型コロナウイルスの診療を続けてきたが、今回の第５波は第４波までとは状況が全く異なる。

インド由来の変異株「デルタ株」の蔓延(まんえん)で患者の年齢層が一変し、若い患者が多い。

家族に感染者が出れば全員が感染するなど感染力の強さはまるで別の病気のように感じる。

だが、これまでと違い症状が重い人しか入院対象にならない。

自宅療養を余儀なくされる患者には携帯電話の番号を教えてショートメールでやり取りし、大変そうならば電話を入れる。

２４時間、自宅療養者から続々とメールが届くが、重症者を見逃さない、死者を出さないという気概で１年半やってきた。

最近、「野戦病院」という言葉が出てきたが、われわれは１年半前から野戦病院状態が続いている。

開業医における通常診療とコロナ診療の両立に今でも悩み続けている。

《感染症法では、感染力や致死率などをもとに１～５類と「新型インフルエンザ等」などの類型がある。新型コロナは今年２月に「新型インフル等」に位置付けられ、２類相当、あるいはそれ以上の厳しい対応が求められている》

新型コロナに求められる対応は、１類感染症であるペストやエボラ出血熱と同等、ないしそれ以上だ。

感染拡大初期こそコロナは得体のしれない感染症だったが、現在は違う。

病原性や死亡率を考えるとペストと同じであるはずがない。

現行では、保健所が感染者の行動調査や入院調整を行うことになっていて、最も必要な医療が提供されるまで１週間もの時間がかかったりする。

その結果、自宅療養中に重症化する人が後を絶たず、救急搬送された先の病床が逼迫(ひっぱく)する。

重症化を待ってから慌てて対応しているかのように映る。

コロナと診断されてすぐに必要な治療を提供できれば重症者と死者を減らすことができる。

《菅義偉(すがよしひで)首相は８月２５日の記者会見で、医療体制構築と感染防止対策、ワクチン接種を挙げて「３本柱の対策を徹底し、この危機を乗り越えていくのが私に課された責任だ」と述べた》

政府は人流抑制やワクチン、そして病床の確保ばかり言う。

病床が「最後の砦(とりで)」だとすれば、感染者を診断して即治療をする「最初の砦」の充実を図らねばならない。

これまで１年半もの間、初期治療ができない仕組みを放置してきたコロナ政策は理解ができない。

ワクチンを優先的に打った開業医は、感染防御をしてコロナ診療に積極的に関わるべきだ。

医療崩壊とは保健所崩壊である。

しかし、保健所の介在なしに開業医が通常医療を提供できる５類に変更すれば、早期治療が可能になり、医療の流れは劇的に良くなる。

早急に季節性インフルエンザと同様の扱いに変更し、開業医が最初の砦になるべきだ。

今こそ政治家は覚悟を決めて判断してほしい。（聞き手　鈴木俊輔）

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コロナ 季節性インフル並み「５類」にせよ　開業医・長尾和宏氏
産経新聞　2021/9/2
https://www.sankei.com/article/20210902-DCZRK7SM3FIGHKR3ELMN43SPGQ/

 

 

 

 

 

最後、3つ目の記事はこちらです。

 

 

 

 

 

■長尾和弘医師の提言に賛同の声 コロナを5類扱いにすれば「全て氷解」「イベルメクチンという特効薬が…これを全国民に配る」

Yahoo!ニュース　2021/8/10

https://news.yahoo.co.jp/articles/50ec3280bee65b5a3699e8c082e09775628273a0

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フジテレビ系の情報番組「バイキングＭＯＲＥ」は１０日、新型コロナウイルスによる医療逼迫（ひっぱく）を防ぐため、専門家の提言を紹介した。

この中で長尾クリニック院長の長尾和弘医師が感染症法上の分類を引き下げるよう訴えると、ツイッターなどには賛同する発言があふれ、「バイキング」がトレンドワード入りした。

長尾院長は現在、２類相当に分類されるコロナを季節性インフルエンザと同じ、５類扱いにするよう提言。

引き下げにより、「開業医による早期診断・即治療が可能＝重症化予防」「すぐに入院が必要な人は開業医が直接依頼＝タイムラグなし」「濃厚接触者の健康観察、入院先の割り振りが不要に＝保健所崩壊解消」と、３つのメリットを挙げ、「５類にすれば全て氷解する。２４時間医師と直接話せる体制、重症化リスクの高い人はドクターｔｏドクターで直接話せるような体制を構築することが大事」と解説した。

また「イベルメクチンという特効薬があって、誰でも使える。疥癬（かいせん）の治療で普段使ってる薬。これを全国民に配る」と話し、「アベノマスク」に匹敵する「スガノメクチン」制度も提案した。

その上で長尾院長は「僕が言ってることが間違ってたら、僕は責任取って医者辞めます」と強い覚悟をにじませ、「１年半やってきて確信してる。今のやり方はわざわざ重症化するのを待っているようにしか見えない。早く治療すればそれで終わり。私が診てる人は１人も死んでない。最初にコンタクトした医者がちゃんとやるには法改正、５類落としが大前提。今やるべきだと思います」と締めくくった。

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長尾和弘医師の提言に賛同の声 コロナを5類扱いにすれば「全て氷解」「イベルメクチンという特効薬が…これを全国民に配る」
Yahoo!ニュース　2021/8/10
https://news.yahoo.co.jp/articles/50ec3280bee65b5a3699e8c082e09775628273a0

 

 

 

 

 

 

最近、少し「あれっ」と思うことがありました。

それが、英国と米国のマスクについて。

YouTubeや各種動画で英国人や米国人が、あまりマスクしていない映像を見た時です。

テレビの報道では、海外の人たちがマスクをしている映像を流すことが多いのですが、何故か、ネットなどにある動画の映像では、殆どのイギリス人やアメリカ人がマスクをしていません。

様々な動画がありますが、スポーツなど多くの映像を見てみてください。

マスクをしている人の方が少数派なのです。

マスクをしない理由。

何故なのでしょうか。

そして、なぜ、日本のメディアはその海外の「マスクなし」について、何も触れないのでしょうか。

気になりました。

そういえば、今回のオミクロン株の報道。

在日米軍施設から感染拡大してきたとも言われているオミクロン株。

まん延防止等重点措置が沖縄、山口、広島に適用される事態に陥りました。

米軍関係者もマスクは殆どしていないという報道もありました。

この米軍基地からの感染拡大には、米軍の特権的な地位を定めた「日米地位協定」も一つの要因だと言われています。

日米地位協定第9条では、アメリカ兵、家族も含めたアメリカ軍関係者は「日本の検疫」が免除されています。

米軍任せの感染対策。

アメリカ軍は2021年9月3日から本国出国時のPCR検査を中止し、日本入国直後の検査もないまま、陽性者がマスクをせずに基地内のレストランや売店、娯楽施設に自由に出入りできる状態になっていたそうです。

米軍関係者がいつ、どのくらいコロナに感染しているのか、どのような対策がなされているのかさえ、わからない状態。

マスクもせずに、米軍施設以外に出歩いていたとも言われています。

「日米地位協定」が、日本のコロナ対策にも大きな弊害を生んでいるのかもしれません。

ただ、今回のコロナ感染者増加傾向の問題。

今までのコロナ状況とは少しは異なると個人的には思っています。

理由は2つあります。

その一つが「コロナの弱毒化」です。

一般的に感染症は、パンデミックを経て、ウィルスが弱毒化していくと言われています。

世界的流行したペストやスペインかぜなども、ウィルスが弱毒化していきました。

そして、もう一つ、治療薬です。

今までは治療薬はなく、ワクチンに頼るしかない状況でした。

しかし、ワクチン効果は非常に期間が短いことがニュースでも取り上げられています。

数か月で効果は薄れ、毎年何回もワクチンを打たなければならないということが報道されています。

毎年何回も接種しなければならないのでは、海外製ワクチン費用を日本の税金で多額負担しなければならないということにもつながるのではないでしょうか。

それだけではありません。

副作用で腕が上がらなくなったり、心筋炎などの心臓への副作用も報告されています。

海外では子どもへのワクチン接種が禁止されている国も多くあります。

日本国内でワクチン接種後、亡くなった方も1,000人以上いるというニュースもありました。

短期的副作用だけではありません。

mRNA（メッセンジャーRNA）は遺伝子組み換えによる技術でもあり、中長期先の人体へのリスクも不透明だと言われています。

毎年複数回、免疫がどんどん減り続けるワクチンを接種することは、ワクチン副作用の他、日本の予算・歳出面にも大きなデメリットがあるのではないでしょうか。

コロナの弱毒化と、コロナ治療薬・治療法の多様化。

私たちはこの2年間、多くのことを学んできました。

2年前と同じような、ただ「煽り続ける」テレビ報道の状況ではないのかもしれません。

2年前とは違う政治と行政、メディア報道が、今求められているのではないでしょうか。

外資系巨大製薬会社ビックファーマからの要請もあるかもしれません。

様々な外圧があるのかもしれません。

ただ。

今必要なのは、日本の国民目線のコロナ政策です。

一般病床活用すれば、病床不足は大幅に改善されます。

コロナで疲弊した経済対策も大事です。

コロナで打撃を受けた飲食店やサービス業、収入が減った方々、シングルマザーや低所得者へのサポート等。

底辺の経済的活性化から日本の経済を立て直し、最適なコロナ対策へ移行する時期かもしれません。

今年2022年7月までに参議院選挙があります。

2年前と違うのか、または2年前と同じ轍を踏むのか。

私たちは声を上げ、そしてしっかりとその方向を見定めなければならないのではないでしょうか。