優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する
和・誠・開拓者精神
「和」
他人の意見を尊重しつつ、偏らないオープンな議論をし、一旦決断に至れば、共通の目標に向かって全員一致協力すること。
「誠」
他者に責任を転嫁せず、常に当事者意識を持って誠実にことに当たること。社会から信頼をかち得るための基本姿勢。
「開拓者精神」
未知の領域に、独創的に取り組もうとすること。常に専門分野で先駆者でありたいと願い、能力を超えるような高いレベルの目標に挑戦する意欲のこと。
日立は、社会が直面する課題にイノベーションで応えます。
優れたチームワークとグローバル市場での豊富な経験によって、活気あふれる世界をめざします。
さらなる飛躍を遂げるために。
資源・エネルギー・環境問題など、現代の地球規模の課題に真正面から取り組み、持続可能な社会を実現するために。
これからの私たちのあるべき姿を示したものが、日立グループ・ビジョンです。
このビジョン実現への想いを宣言したスローガンが、「Inspire the Next」です。
「Inspire」の語源は、ラテン語の「In」（中へ）＋「Spirare」（息吹）で、「中に吹き込む」、「膨らませる」、「鼓舞する」という意味のほか、「精神、意識を高揚させる」、「元気づける」などの意味を持ちます。
「Next」の右上に赤く伸びるラインは「Inspire Flash」といいます。
日立がさらに伸びていくという姿勢、新しい時代に進んでいくという意思の強さを象徴しています。
活気あふれる世界をめざして。
日立グループは、次なる時代に息吹を与え続けます。
小平浪平。
1874年1月15日、小平惣八、チヨの次男として栃木県下都賀郡家中村大字合戦場（現・栃木市都賀町合戦場）に生まれる。
父の惣八は、塗料工場などに手を出しては失敗し、多額の借財を残して明治23年に病没した。
合戦場小学校、栃木高等小学校を経て上京、東京英語学校、第一高等中学校に入る。
当時医師をめざしていた優秀な兄の儀平がかよう同じ旧制第一高等中学校（のちの旧制一高）に浪平も受験した。が、受験に失敗してしまう。
兄の儀平は一大決心をする。それは弟の浪平を中学に進学させる代わりに、自らは医師になる夢をあきらめ地元の銀行に就職するというものだった。浪平は生涯、この兄に頭が上がらなかった。
「正直なる者は必ず栄え、努力する者はいつかは報われる」という母親の教えもよく守り、「失敗を隠すと、失敗をした上に、さらにそれを隠すという悪事を重ねるものだ」といって、“失敗の隠蔽”にかんしても自らを厳しく戒めた。
東京帝国大学工科大学電気工学科に進んだものの、写真機に凝って落第も経験した。
大学時代に外国技術に頼らずに自主技術を興したいという強い思いを抱く。
明治33年、大学を卒業すると藤田組に入社し、小坂鉱山の電気技師として秋田に赴任した。ここで、久原房之助との出会いがあった。
小坂鉱山での浪平の初仕事も発電所建設だった。
ところが、翌年、浪平は小坂鉱山を辞してしまう。
浪平は、まず経験を積むために広島水力電気に1年契約で就職し、新妻の也笑を伴って広島に移った。
日露戦争が始まった年のことだった。
明治37年、浪平は送電主任として念願の東京電灯（現東京電力）に入社した。
しかし、現実は発電機がドイツのジーメンス社、変圧器は米国のGE社、水車はスイスのエッシャウイス社製で、据付も外人技師の指導のもとで行わねばならなかった。主要な事業はすべて外国製品で占められていたのである。
痛切に外国の技術に頼らずに日本人の手で自主技術を開発したいと思った。
赤沢鉱山を買収した久原房之助の誘いを受けて日立に行くことを決意。
1906年、久原鉱業所日立鉱山に工作課長として入社する。
工作課長としての最初の仕事は、里川の中里発電所を完成させることだった。
電力も不足するので、山中に適地を求めて石岡発電所を建設することになった。
中里発電所、石岡発電所の水力発電所を設置した。
これに自信を得た浪平は、1910年久原に電気機械製造事業の許可を申し出て、芝内に新工場を建設する運びとなった。
同年11月には宮田芝内（日立市白銀町）にて、敷地面積4181m2の工場を建設。
これが日立製作所の創業とされる。
国産の気概を込めて『日立』の社章を創案した。
また、従業員教育を目的として、同年には徒弟養成所（現・日立工業専修学校）を設立。
ある時、徒弟学校を出たのにライバル会社に入社した者があった。これでは意味がないと嘆く声を聞いた浪平は、「その生徒は農夫になったのではなかろう、技術を活かす道に進んだのだから無駄ではない」といったという。
1920年、久原鉱業から日立製作所が独立し、資本金1000万円・従業員2700人の株式会社となる。
1928年、同社の初代取締役社長に就任した。
設備も経験も不足するなか国産初の大型電動機製造に成功した日立製作所は、創意工夫で技術力を高めつつ発電設備・電動機市場に割安な国産製品を浸透。
大物工場の全焼で小平浪平は経営危機に直面したが、翌1920年久原房之助義兄の鮎川義介が経営難の久原財閥を承継し窮地を脱した。
「日産コンツェルン」に再編された日立製作所は成長を加速、電気機関車製造に進出し、小平浪平が「日立精神を守る」と製造拠点を留めたことで関東大震災を免れた。
日中戦争に伴う軍需景気と日産の満州重工業開発に乗り一流重機メーカーへ発展を遂げた。
1947年、終戦後、軍需工場の役割も果たしていた日立製作所の役員が公職追放となり総退陣。小平も社長を退任する。
後任社長には常務取締役で山口県笠戸工場を担当していた倉田主税が就任した。
1951年、追放解除に伴い、日立製作所の相談役に就任する。
19516月に日立造船の相談役に就任するも10月5日に病死。享年78。
世襲経営を否定する考え方を持っていた。
失敗は成功のもとだ、以後、同じような失敗をせぬように気をつけて頑張ってくれ、お前ならできる。
私はあえて、欧米一流の製造家と提携することを企画しなかった。他人の力に依存することなく、もっぱら自らの力によって、最も優秀な機械の生産を図るべきだと考えた。
最初モーターはなかなか回らなかった。何度も失敗し、やっと回るとモーターの周りを皆で手をつないで嬉し泣きした。
なるほど、外国一流の製造家と提携する時は、ある程度の進歩を見ることができるだろう。しかし、毎年多大のロイヤルティを、支払わねばならぬことを考えると、同じ費用を投じて一意専心研究を重ねて進めば、他人の力に依存せずとも、十分に成績を上げることは、不可能ではないと信じたから、同業者と違う道を選んだ。
自分たちの力で人材も技術も育て上げる。
田舎におれば、たしかにいろんな面でマイナス要素がある。東京を本拠にすれば経営効率は確かに上がるだろう。が、私はそれよりも肝心要の日立精神が薄れることが怖かった。財閥系ではなく、これといった資本の背景がない。となれば、そのハンディを補うのは、なんとしても国産技術を確立するのだという初心―これが日立精神であり、これを忘れて日立はありえない。
やせても枯れても自分が使うものは自分でつくる。
この地を離れて会社はない。これまで営々とつちかってきた日立精神はどうなるのだ。行きたい者は東京へ行け。私はひとりになってもこの地でやってみせる。
諸君、思わぬ大火で私もほとほと途方に暮れます。いっそ事業をやめようかとも思わぬでもないが、私はこの事業の前途に相当の自信を持っている。これまで余りに順調にきたことのお灸だと思うから、大いに発奮しようではないか。
我国工場の幼稚なるに驚き・・・我国の工業振るわざれば、之を振るわしむるは吾人の任務なり。
財閥系ではなく、これといった資本の背景もない。となれば、そのハンディを補うのは、なんとしても国産技術を確立するのだという初心、これこそが日立精神であり、それなくして日立はありえない。
俺は失敗を恐れて改革をやらない男は嫌いだ。
日本の工業を発展させるためには、それに用いる機械も外国から輸入するのではなく、自主技術、国産技術によって製作するようにしなくてはならない。それこそが日本が発展していく道だ。
作れないのではなく作らないだけだ。
1910
創業、5馬力誘導電動機を完成
久原鉱業所日立鉱山付属の修理工場として発足。
1911
2kVA変圧器を完成。
1914
交流電流計・電圧計の製作を開始。
1916
10,000馬力水車を完成。
扇風機の製作を開始。
1920
日立・亀戸の両工場を擁し、株式会社日立製作所として独立。
1921
日本汽船株式会社より笠戸造船所を譲受、笠戸工場増設。
1924
ED15形電気機関車の写真
1930
柱上変圧器の製作を開始。
1931
10,000A水電解槽を完成。
1932
エレベーターの製作を開始。
電気冷蔵庫の第1号を完成。
1933
23,600馬力イルグナセットを完成。
1937
国産工業株式会社を吸収合併、戸塚工場など7工場増設。
1939
多賀工場新設、日立工場より日立研究所独立。
1940
5,000回線私設自動交換機を完成。
水戸工場新設。
1942
中央研究所新設。
1943
85,000kWフランシス水車、70,000kVA交流発電機を完成。
理研真空工業株式会社を吸収合併、茂原工場増設。
1944
亀有工場より清水工場独立。
多賀工場より栃木工場独立。
1949
U05パワーショベル第1号機を完成。
1951
6,500kWカプラン水車・7,000kVA交流発電機を完成(国産初の傘形発電機)。
1952
21,000kW2段タービンポンプを完成。
1953
純低圧式300m3/h空気分離装置を完成。
55,000kW水素冷却式タービンを完成。
1954
大型ストリップミル国産第1号機を完成。
1955
10万kWフランシス水車、93,000kVA交流発電機を完成。
1956
DF90形ディーゼル電気機関車を完成(国産初)。
日立金属工業株式会社(現 日立金属株式会社)、日立電線株式会社分離独立。
1957
日立工場より国分工場独立。
1958
6石トランジスタ超小型ポータブルラジオを完成。
ブリュッセル万国博でHS-6型電子顕微鏡・HM-3型電子顕微鏡がグランプリを受賞。
1959
HITAC301電子計算機(トランジスタ使用)を完成。
横浜工場新設。
トランジスタ研究所を武蔵工場と改称。
1960
キュービックタイプ冷蔵庫を開発。
国鉄用座席予約システム(MARS-1)が完成。
1961
全自動洗濯機を開発。
日立実験用原子炉を完成。
多賀工場より那珂工場独立。
勝田工場新設。
1962
発熱自硬性鋳型を開発。
神奈川工場新設。
1963
265,000kW衝動再熱式クロスコンパウンド式タービンを完成。
亀戸工場より習志野工場独立。
日立化成工業株式会社分離独立。
1964
東海道新幹線用電車を製作。
羽田・浜松町間用モノレールを完成。
1965
HITAC5020システムを完成。
希土類蛍光体使用19型90度偏向カラーブラウン管を完成。
1966
シリコントランジスタのLTP処理法を開発。
機械研究所新設。
1967
ドライタイプルームエアコンを開発。
多賀工場より佐和工場独立、横浜工場より東海工場独立、神奈川工場より小田原工場独立。
1968
超高速論理ハイブリッドLSIを開発。
制御用電子計算機HIDIC100を完成。
300m/min超高層ビル用エレベーターを完成。
1969
銀行オンラインシステムを完成。
オールトランジスタカラーテレビを開発・量産化。
Lo-D2ウェイスピーカーシステムを開発。
ソフトウェア工場新設。
青梅工場新設。
大みか工場新設。
日立建設機械製造株式会社(現日立建機株式会社)分離独立。
1970
新幹線運転管理システム(COMTRAC)を開発(写真5)。
高崎工場新設。
1971
大容量(1Gバイト)ファイル記憶装置を完成。
日立電子株式会社より旭工場を譲受。
生産技術研究所新設。
1973
新型撮像管サチコンを開発。
システム開発研究所新設。
1974
無収差凹面回折格子用数値制御ルーリングエンジンを開発。
46万kW国産第1号原子力発電設備を完成。
半導体組立の自動化(LSI・トランジスタのワイヤボンディングの自動化)を実現。
土浦工場新設。
亀戸工場を移転し、中条工場と改称。
1975
高性能伝熱面(サーモエクセル)を開発。
日立新型圧延機HC-MILLを開発。
Mシリーズ大型コンピュータシステムを完成。
1976
世界初の光通信システム実証試験に成功。
1977
高速アミノ酸分析計(837型)を開発。
新型転換炉原型炉「ふげん」の建設を完成。
1978
高分解能電界放射型電子顕微鏡(分解能世界記録)を開発。
固体撮像素子小型カラーカメラの試作を完成。
1979
HITAC Mシリーズ200Hを完成。
1980
北海道・本州間電力連系用300MW交直変換設備の完成。
1982
電子線ホログラフィーによるミクロ領域の磁場観察を世界で初めて実現。
1983
スクロール圧縮機搭載空調機の開発。
1984
改良標準型BWR国産第1号機の完成。
256kビットDRAMの量産化。
1985
臨界プラズマ試験装置JT-60の完成。
超高精細カラー表示CAD/CAEシステムの開発。
基礎研究所新設。
1986
HITAC M-68Xシリーズの完成。
1987
予見ファジィ制御の実用化。
カラー液晶投射式大型ディスプレイ装置の完成。
1988
4脚動歩行ロボットの開発。
1989
世界最高速の超電導コンピュータの開発。
超電導MRイメージング装置の開発。
1990
超大型汎用コンピュータ「HITAC M-880プロセッサグループ」の開発。
高精細TFTカラー液晶ディスプレイの開発。
1991
世界最大容量(狭軌道)インバータ式電気機関車の開発。
アバランシェ増倍型撮像管「ハーピコン」の開発。
佐和工場を自動車機器事業部に統合。
勝田工場を素形材事業部に統合、戸塚工場を情報通信システム事業部に統合、那珂工場を計測器事業部に統合。
1992
基幹系500kV変電所システムの完成。
走査トンネル顕微鏡を用いた原子操作・原子配列状態観察基本技術の開発。
横浜工場および東海工場をAV機器事業部に統合。
家庭電器、コンピュータおよび電子デバイス担当部門の組織を工場単位から事業部単位へ変更。
1993
高速新幹線電車300系の開発。
単一電子メモリーの室温動作に世界で初めて成功。
キャピラリーアレイDNAシーケンサーを開発。
半導体設計開発センタ、武蔵工場および高崎工場を半導体事業部に統合。
清水工場を空調システム事業部に統合、中条工場および習志野工場を産業機器事業部に統合。
1994
日立オリジナル32ビットRISC SHマイコンシリーズの開発。
クリーンATMの開発。
1GビットDRAMの試作に成功。
家電事業本部および情報映像メディア事業部を統合して家電・情報メディア事業本部と改称。
1995
超広視野角スーパーTFT液晶ディスプレイを開発。
10Gビット/s光通信装置の開発。
暗号アルゴリズム「MULTI 2」の開発。
電力・電機、家電・情報メディア、情報および電子部品事業を事業グループとして編成し、併せて研究開発部門の一部と営業部門を事業グループに統合。
株式会社日立家電を吸収合併。
1997
4.7GバイトDVD-RAM基本技術の開発。
心臓疾患検査用心磁計測技術の開発。
ガン治療用小型陽子線加速器の開発。
1998
320Gビット/s光波長多重伝送システムの開発。
PAM制御方式冷蔵庫・エアコンの開発。
情報グループと家電・情報メディアグループを情報グループ、情報メディアグループおよび家電グループに再編成。
1999
リチウム二次電池をマンガン系で実用化。
事業グループを再編成し、それぞれを実質的独立会社として運営する経営体制に変更。
ライフサイエンス推進事業部新設。
2000
約6.45cm2(1インチ平方)当たり52.5Gビットの垂直磁気記録方式の開発。
分解能49.8ピコメートルのホログラフィー電子顕微鏡の開発。
i.e.ネットサービスグループ新設。
Net-PDAベンチャーカンパニー新設。
2001
モバイルWebゲートウェイシステムの開発。
携帯電話向けアプリケーションプロセッサ「SH-Mobile」の開発。
金融・流通システムグループ、産業システムグループ、公共システムグループ、通信・社会システムグループおよび情報コンピュータグループをシステムソリューショングループおよび情報・通信プラットフォームグループに再編成。
ミューソリューションベンチャーカンパニー新設。
計測器グループおよび半導体製造装置グループを会社分割、株式会社日立ハイテクノロジーズ(旧 日製産業株式会社)を承継会社として再編成。
2002
世界最小0.3ミリ角の非接触ICチップを開発。
小型遺伝子多型解析装置を開発。
情報・通信プラットフォームグループを情報・通信グループ統括本部に統合。
情報・通信グループ統括本部、システムソリューショングループ、デジタルメディアグループ、i.e.ネットサービスグループおよびNet-PDAベンチャーカンパニーを情報事業統括本部、情報・通信グループおよびユビキタスプラットフォームグループに再編成。
産業機器グループを会社分割、株式会社日立産機システムとして再編成。
家電グループを会社分割、日立ホーム・アンド・ライフ・ソリューション株式会社として再編成。
パーソナル・ヘルスケアベンチャーカンパニー新設。
ディスプレイグループを会社分割、株式会社日立ディスプレイズとして再編成。
株式会社ユニシアジェックスを株式交換により完全子会社化。
2003
小型・高速・高精度の指静脈認証技術の開発、製品化。
光トポグラフィによる新生児脳機能計測に成功。
小泉フェロー「ローマ法皇庁科学アカデミー400周年記念シンポジウム」で講演。
米国IBM社からハードディスクドライブ事業を前年12月に買収し、株式会社日立グローバルストレージテクノロジーズを設立。
半導体グループを会社分割、株式会社ルネサステクノロジとして再編成。
ハードディスクドライブ事業を会社分割、株式会社日立グローバルストレージテクノロジーズを承継会社として再編成。
「株式会社の監査等に関する商法の特例に関する法律」第2章第4節に規定する特例の適用を受ける委員会等設置会社に移行。
2004
電池寿命1年以上、世界最小容積のセンサネット用端末の開発。
高温無鉛はんだペーストの開発。
ミューソリューションベンチャーカンパニーを情報・通信グループに統合。
ワイヤレスインフォベンチャーカンパニー新設。
i.e.テレマティクス事業推進センタ新設。
電力・電機グループを電力グループおよび電機グループに再編成。
グループ戦略本部新設。
本店を東京都千代田区丸の内一丁目6番6号に移転。
コンシューマ事業統括本部新設。
トキコ株式会社および株式会社日立ユニシアオートモティブを吸収合併。
2005
爆発物探知装置の開発(米国運輸保安局認証取得)。
人と対話して行動する2輪走行ロボット「EMIEW」を開発し「2005年日本国際博覧会(愛・地球博)」で披露。
2006
シリコンの薄膜素子に電流を流すことによって発光する現象を確認。
光トポグラフィを用いたブレイン・マシン・インタフェースの原理実験に成功。
垂直磁気記録方式を採用した2.5型HDD量産化。
電機グループの一部を会社分割、株式会社日立プラントテクノロジー(旧日立プラント建設株式会社)を承継会社として再編成。
人事ソリューションセンタを会社分割、株式会社日立マネジメントパートナーとして再編成。
電動力応用統括推進本部新設。
ビジネスソリューション事業部を株式会社日立コンサルティングに移管。
2007
世界最小0.05ミリ角の非接触ICチップを試作。
スピン注入磁化反転方式を用いた2メガビットの不揮発性RAMチップの試作。
小型軽量な対話型ロボット「EMIEW2」を開発。
原子力事業を会社分割、日立GEニュークリア・エナジー株式会社を承継会社として再編成。
2008
高速ディーゼルハイブリッド鉄道車両向けリチウムイオンバッテリーシステム技術の開発。
レアメタルを用いない高効率の小型モータ技術を開発。
2009
3kV級SiCダイオードの試作。
車載用リチウムイオン電池の開発。
薄型指静脈認証技術の開発。
小型空気圧縮機事業を株式会社日立産機システムに移管。
株式会社日立コミュニケーションテクノロジーを吸収合併。
コンシューマ事業グループを会社分割、日立コンシューマエレクトロニクス株式会社として再編成。
オートモティブシステムグループを会社分割、日立オートモティブシステムズ株式会社として再編成。
カンパニー制を導入し、「電力システム社」「社会・産業インフラシステム社」「都市開発システム社」「情報制御システム社」「情報・通信システム社」「ディフェンスシステム社」の6つのカンパニーを設置。
2010
データセンタの省電力化技術を開発。
レアアースのリサイクル技術を開発。
スピン流の制御・観測に成功。
スマートシティ事業統括本部および電池システム社を新設。
2011
小泉英明フェローが中国工程院の院士に選出。
スポットスキャニング方式の陽子線がん治療システム(PBT)が国内製造認可。
広域ネットワーク(WAN)の高速化技術開発。
研究開発本部を再編成。
社会・産業インフラシステム社を交通システム社および社会・産業システム社に再編成。
ヘルスケア統括本部を新設。
水力事業を会社分割、日立三菱水力株式会社を承継会社として再編成。
2012
「電界放出形電子顕微鏡の実用化」が「IEEEマイルストーン」に認定。
レアアースを用いない産業用11kW高効率永久磁石同期モーターを開発。
再生医療向けヒト細胞シート自動培養装置を試作。
トータルソリューション事業部、ヘルスケア統括本部、スマートシティ事業統括本部を再編成し、
社会イノベーションプロジェクト本部を新設。
グループ制を導入し、「電力グループ」「インフラシステムグループ」「情報・通信グループ」の3つのグループを設置。
2013
自律走行する一人乗りの移動支援ロボット「ROPITS」を開発。
生体情報を用いた電子署名技術を開発。
高線量率環境対応のガンマカメラを開発。
株式会社日立プラントテクノロジーを吸収合併。
2014
原子分解能・ホログラフィー電子顕微鏡を開発。
「組織活性度」を計測できるウェアラブルセンサを開発。
ウォークスルー型指静脈認証技術を開発。
火力発電事業を会社分割、三菱日立パワーシステムズ株式会社を承継会社として再編成。
2015
人工知能「Hitachi AI Technology/H」を開発し、ソリューション事業を開始
米国ジョンソンコントロールズ インクと日立がグローバル空調合弁会社を設立。
損害保険ジャパン日本興亜株式会社と日立によるシステム開発の合弁会社設立。
2016
IoTプラットフォーム「Lumada」を立ち上げ、事業を開始
ヘルスケア事業強化に向けた株式会社日立メディコ、日立アロカメディカル株式会社の吸収合併および製造子会社設立。
日立がカンボジアに昇降機の合弁会社を設立。
2017
日立がイギリスのテンプル社を買収し、欧州の昇降機市場に参入。
2018
イタリアで高速鉄道向けの信号・運行管理システムなどを受注。
インド最大の国営商業銀行であるState Bank of Indiaと合弁会社設立。