【カロリーゼロにだまされるな!本当は怖い人工甘味料】“危ない食品”の見分け方『スーパーで買ってはいけない食品』身近にある危険「食品添加物」~海外で禁止、でも日本では食べられる食品の数々~

【カロリーゼロにだまされるな!本当は怖い人工甘味料】“危ない食品”の見分け方『スーパーで買ってはいけない食品』身近にある危険「食品添加物」~海外で禁止、でも日本では食べられる食品の数々~

■恐怖の人工甘味料、人体と生態系を破壊 発がん性物質生成、アレルギー発症の恐れ

Business Journal 2015年5月26日

恐怖の人工甘味料、人体と生態系を破壊 発がん性物質生成、アレルギー発症の恐れ
さまざまな食品に使われている、人工甘味料。厚生労働省によって添加物に指定されているものは5種類あり、それぞれの甘さを砂糖と比較すると次のようになります。ネオテー...

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さまざまな食品に使われている、人工甘味料。厚生労働省によって添加物に指定されているものは5種類あり、それぞれの甘さを砂糖と比較すると次のようになります。

ネオテームは砂糖の約1万倍、スクラロースは同約600倍、サッカリンは同約500倍、アスパルテームは同約200倍、アセスルファムカリウムは同約200倍です。

人工甘味料は体内で消化・吸収されないため、カロリーはほとんどありません。

清涼飲料水、アイスクリーム、氷菓、果実缶、ドレッシング、漬物などによく使用されていて、「カロリーゼロ」「カロリーオフ」「低カロリー」をうたっている食品の多くには、この5種類のうちのどれかが入っています。

食品化学新聞社の調査によると、人工甘味料の2011年の国内需要はサッカリン約90トン、アスパルテーム約250トン、スクラロース約100トン、アセスルファムカリウム約350トン、ネオテーム約20トンとなっています。

ネオテームの約20トンが最も少ないですが、砂糖の約1万倍という甘さなので、使用量も少なくて済むわけです。

ネオテームは、アスパルテームから雑味を取り除き、甘さを強くしたもので、いわばアスパルテームの改良型です。

07年に添加物に認可され、現在国内では500以上の食品会社が使用、今後最も利用が増える人工甘味料とみられています。

アスパルテームは、83年にアメリカの要請で認可されたもので、食品表示では「L-フェニルアラニン化合物」と併記されます。

その理由は、アスパルテームはフェニルケトン尿症を悪化させるからです。

フェニルケトン尿症というのは、フェニルアラニン化合物を代謝することができない病気で、早期に適切な治療を行わないと、精神に異常を生じます。

世界保健機関(WHO)では、アスパルテームの一日摂取許容量(ADI)を設定していますが、日本ではADIも使用基準も設定されていません。

13年の日本アレルギー学会で、国立病院機構相模原病院の研究スタッフは、全国でアスパルテームによるアレルギー患者が出ていると報告しています。

サッカリンはしびれるような後味が残る人工甘味料で、発がん性が疑われたため、一時使用禁止になりましたが、純度が高くなったことから再び使用が許可されました。

安価で入手できるため、業務用としてたくあんや練り製品などに使われています。

99年に使用許可されたスクラロースは、現在国内で1万品目以上の食品に使われているといわれています。

アセスルファムカリウムは00年に使用許可されており、スクラロースと併用すると、すっきりした風味が生まれます。

清涼飲料水、ガムなどに多く使われ、国内で最も需要の多い人工甘味料です。

動物実験では、ネオテームの摂取による体重の減少が確認されています。

また、亜硝酸塩と反応して、発がん性物質のニトロソ化合物が生成される危険性があります。

・環境汚染の面で不安が残る人工甘味料も

また、現在アドバンテームという人工甘味料の審査が食品安全委員会で行われており、近く指定添加物の仲間入りをする可能性があります。

人工甘味料は、人体への影響もさることながら、環境への影響も気になります。

前述したように、人工甘味料は体内で消化・吸収されないため、そのほとんどが尿などで排出され、環境汚染の観点から見ても問題があります。

添加物は、環境中に排出されても、最終的に微生物によって分解される「生分解性」を持っていることが認可の大原則です。

しかし、人工甘味料で最も使用量の多いアセスルファムカリウムは、認可の際に生分解性の審査が一切されていません。

京都女子大学家政学部の川添禎浩教授らの研究では、アセスルファムカリウムは環境中での濃度が42日間変わらないとされています。

また、12年に開催された日本水環境学会年会で、中部大学応用生物学部の鈴木茂教授らは、下水処理場の処理水から、一定濃度のスクラロースを検出したと報告しました。

スクラロースは、最終的に微生物によって分解されるということで認可されていますが、下水処理場の限られた処理工程では、完全に分解されないのです。

自然環境の中で生分解されない人工甘味料が、生態系にどんな影響を与えるのか。

私たちは、次世代のために真剣に考える必要があるでしょう。

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恐怖の人工甘味料、人体と生態系を破壊 発がん性物質生成、アレルギー発症の恐れ
Business Journal 2015年5月26日
https://biz-journal.jp/2015/05/post_10085.html

■食品表示は抜け穴だらけ! “危ない食品”の見分け方

AERA dot. (アエラドット) 2019/07/21

食品表示は抜け穴だらけ! “危ない食品”の見分け方 | AERA dot. (アエラドット)
スーパーやコンビニで売られているさまざまな食品。ラベルを見ると、甘味料や発色剤、保存料などとして難しそうな添加物の名前が並ぶ。現在、日本で認められている食品添加物は約1500種類に上る。中には発が…

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スーパーやコンビニで売られているさまざまな食品。

ラベルを見ると、甘味料や発色剤、保存料などとして難しそうな添加物の名前が並ぶ。

現在、日本で認められている食品添加物は約1500種類に上る。

中には発がん性の疑いや安全性への懸念が指摘されているものも含まれる。“危ない食品”から身を守るためにはどうすべきか。

表示のポイントなど、見分け方を紹介しよう。

スーパーやコンビニで食品を買うときに、表示ラベルを見たことがあるだろうか。

ハムやハンバーグ、カレーや缶詰などさまざまな加工食品があるが、肉や小麦粉、砂糖といった原材料(食材)とともに、食品添加物の名前が記されている。

2015年に施行された食品表示法で、原材料と食品添加物が区別されるようになった。

加工食品については経過措置の期間中だが、来年4月からは完全実施される。

大半の加工食品では、「調味料(アミノ酸等)」「酸化防止剤(ビタミンC)」などと、添加物がすでに記載されている。

認められている添加物は約1500種類あり、用途も幅広い。

安全性の高いものばかりではなく、動物実験などで発がん性の疑いが指摘されているものもある。

消費者としては表示をよく見て、“危ない食品”を見分ける必要があるのだ。

だが、見分けるといっても添加物の種類は多いし、名前もなじみが薄い。

記載方法も消費者にはわかりにくいものだ。

香料や酸味料、乳化剤などは一括表示され、何が含まれているのか見当がつかないケースも目立つ。

消費者庁では専門家の検討会を開いて、表示のあり方を議論しているが、食品をつくる企業側は規制強化に反発している。

行政も業界団体などに配慮し、抜本的な規制強化には及び腰だ。

ならば、私たち消費者が自衛するしかない。

今回は添加物の中でもよく使われ、注意すべきものについて見ていこう。

『OK食品 NG食品 どちらを食べますか?』(WAVE出版)の著者で、科学ジャーナリストの渡辺雄二さんはこう解説する。

「食品添加物の中でも問題があるのは、石油製品などを原料にして人工的に作った化学合成添加物です。体の中に入っても分解されにくく、体内を巡ります。長い時間をかけて肝臓や腎臓にダメージを与えたり、遺伝子を傷つけてがんの要因になったりしているのです」

「ハム、ウィンナーソーセージ」の項目にあるように、発色剤として亜硝酸Na(ナトリウム)が使われているものがある。

肉をきれいな色に保ち、腐りにくくする効果がある。

亜硝酸Naは危険性が指摘され続けている。

「亜硝酸Naは肉に含まれるアミンと結合してニトロソアミン類という発がん性物質になります。WHO(世界保健機関)の国際がん研究機関は15年に、ハムやソーセージなど加工肉を食べると大腸がんになるリスクが高まると発表しています」(渡辺さん)

では、どういった商品を選ぶべきか。

発色剤不使用の「無塩せき」のハムなどが売られている。

健康志向もあって多くのメーカーや小売店が扱う。

値段は一般的なものより少々高めだが、食品表示を見て商品を買えば、危険な添加物を避けることができる。

亜硝酸Naは、タラコや辛子めんたいこなど塩蔵魚卵にも使われている。

国立がん研究センターが、40~59歳の男性約2万人を対象に約10年間追跡調査したところ、タラコなど塩蔵魚卵を頻繁に食べている人ほど、胃がんの発生率が高いことがわかった。

ほとんど食べない人のがん発生率を1とすると、週1~2日で1.58倍、週3~4日で2.18倍にも達した。

渡辺さんが続ける。

「塩分が高いという理由のほかに、タラコやめんたいこは亜硝酸Naや着色料として赤102や赤106といったタール色素を使っていることも要因でしょう」

タール色素は食品添加物として12品目の使用が認められているが、ラットなどの動物実験で発がん性の疑いが持たれているという。

中でも赤2は米国では使用禁止になったが、日本では菓子などにいまも使われている。

危険性が指摘されているのにいろんな添加物が使われ続けるのは、ほかに安価な代替品がないという企業側の都合がある。

渡辺さんが「厄介な着色料」というのがカラメル色素。ハンバーグやインスタントラーメンのスープ、ソースなどに幅広く使われている。

食欲をそそる褐色にするのが目的だ。

カラメル色素にはI~IVの4種類あるが、IIIとIVには「4‐メチルイミダゾール」という発がん性物質が含まれている。

問題なのは、食品表示には「カラメル色素」としか書かれないこと。

どの種類を使っているのか表示を見てもわからない。企業側もIIIとIVを避けてほかの種類を使えば良さそうだが、IとIIは比較的値段が高いとされる。

「国が、表記は『カラメル色素』だけでいいと決めてしまいました。もともとカラメルはでん粉や糖類を加熱して作るので安全な添加物です。しかしIIIとIVはアンモニウム化合物を加えて製造され、その過程で発がん性物質が生成されると考えられています」(渡辺さん)

自然由来の添加物といっても全てが安全ではない。

アカネ色素は植物の根からできる着色料だが、動物実験で発がん性が認められ、04年に使用が禁止になっている。

魚肉ソーセージやゼリーなどを着色するコチニール色素(カルミン酸色素ともいう)は、カイガラムシという昆虫から抽出する。

比較的安全との見方もあるが、ラットにコチニール色素を食べさせた実験で、中性脂肪やコレステロールが増えたという。

人工甘味料のアセスルファムK(カリウム)や、スクラロースの使用も疑問視されている。

缶コーヒーやスポーツドリンクなどに入れられている。

「アセスルファムKを含むエサをイヌに食べさせた実験では、肝臓の機能悪化を示す指標であるGPTの数値が増加しました」(渡辺さん)

とろみをつける増粘剤に使われるのが加工でん粉だ。

11品目が添加物として認められているが、先のカラメル色素と同様にどの品目が使われているのかわからない。

NPO法人「日本消費者連盟」共同代表で、科学ジャーナリストの天笠啓祐さんはこう語る。

「加工でん粉は化学薬品を加えた化学合成添加物です。11品目のうち2品目は、EUでは乳幼児向けの食品に使用することを禁止しています。ところが、日本では具体的な物質名を表記せず、『加工でん粉』と簡略化しています」

食品表示法は、「原則としてすべての食品添加物を物質名で食品に表示する」と定めている。

実際には抜け穴だらけで、香料や酸味料といった一括表示が認められている。

消費者にとってはブラックボックスだ。前出の渡辺さんは、ほかにも消費者に不親切な表示があるという。

「キャリーオーバーといって、原材料に含まれる添加物は、条件によっては表示を免除されます。例えばせんべいの原材料は米としょうゆですが、しょうゆに保存料が含まれていても、『米、しょうゆ』と書けばいいのです」

なんともわかりにくいが、少しでも安全な商品を選びたいものだ。

消費者の買い物の基準が変われば、企業側の改善も期待できる。

食品添加物と同じように注目されているのが「遺伝子組み換え」の表示問題だ。

遺伝子組み換えによって効率的に生産できる作物が増えているが、健康への不安感は払拭(ふっしょく)されていない。

消費者の関心も高く、「遺伝子組み換えでない」という表示を参考にしている人もいる。

だが、安心はできない。前出の天笠さんが語る。

「例えば大豆の場合は、いまや米国産の9割以上が組み換え品種。栽培の段階で組み換え品種の花粉が飛んできたり、流通の過程で混ざったりして、もはや完全に除くのは無理です。これから基準が変わることで、少しでも混ざれば『遺伝子組み換えでない』という表示ができなくなります。組み換えているものとの区別がつかなくなり、かえって消費者の選択肢を奪うことが心配されます」

食品添加物や遺伝子組み換え作物などの検証はいまも続く。

これまで安全とされてきたものが、ある日、使用禁止になる可能性もある。

健康はまず食事から。買い物をするときに表示をチェックし、自分で選択できるようにしたい。(本誌・亀井洋志)

※週刊朝日  2019年7月26日号

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食品表示は抜け穴だらけ! “危ない食品”の見分け方
AERA dot. (アエラドット) 2019/07/21
https://dot.asahi.com/wa/2019071900086.html?page=1

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■危ない食品を見分けられない人が被るリスク

不自然な食品は人間の脳と体をむしばむ

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■安倍政権が切り捨てる日本の食と農。日本だけが輸入する危険な食品<鈴木宣弘氏>

・日本の食と農が崩壊する!

・日本にだけ輸出される危険な食品

「安倍政権には、日本の食の安全を守る気がありません」

ハーバー・ビジネス・オンライン(扶桑社) 2019.12.22

安倍政権が切り捨てる日本の食と農。日本だけが輸入する危険な食品<鈴木宣弘氏> | ハーバー・ビジネス・オンライン
日本の食と農が崩壊する!安倍政権はアメリカが要求する農協改革の名のもとに、農業への企業参入、農業の大規模化・効率化を推進してきた。規制改革推進派の小泉進次郎氏が自民党農林部会長に就き、「農業が産業化…

■安倍政権、ゲノム編集食品の非表示を容認へ…安全性不明なまま、消費者団体の反対を無視

「まさか国が、国民の健康を害するようなものを販売することを許可することなどないはずだ、と盲目的に思い込んでいる」

Business Journal 2019.10.21

安倍政権、ゲノム編集食品の非表示を容認へ…安全性不明なまま、消費者団体の反対を無視
9月19日、消費者庁は「ゲノム編集」技術で開発した食品について、食品表示を義務化しないことを決定し、通達を行いました。ゲノム編集食品を取り扱う各社のホームページ...

■「リスクのある小麦」の輸入を続ける日本の末路

・発がん性指摘される農薬を効率重視で直接散布

「グリホサートを、雑草ではなく麦に直接散布」

「これはジャップが食べる分だからいいのだ」

東洋経済 2021/08/27

「リスクのある小麦」の輸入を続ける日本の末路
アメリカの穀物農家は、発がん性に加え、腸内細菌を殺してしまうことで、さまざまな疾患を誘発する懸念が指摘されているグリホサートを、雑草ではなく麦に直接散布している。収穫時に雨に降られると小麦が発芽して…

■大豆、サーモン…米国から輸入する食品の安全性を専門家が問う

「安倍晋三首相とトランプ大統領との間で、日米の貿易交渉」

「遺伝子組み換えによって作られた大豆」

「米国では、穀物だけでなく、動物においても遺伝子組み換え操作」

女性自身(光文社)2018/10/05

https://jisin.jp/domestic/1669756/

■安倍政権下、発がん性ある米国産牛肉等の輸入急増…EUで輸入禁止のホルモン剤使用

「EUやロシアや中国で輸入が禁止されている成長促進ホルモン剤」

「発がん性があるとしてEU、中国、ロシアでは塩酸ラクトパミン残留の豚肉の輸入を禁止」

Business Journal 2020.01.29

安倍政権下、発がん性ある米国産牛肉等の輸入急増…EUで輸入禁止のホルモン剤使用
2018年12月30日に発効した、米国を除く環太平洋経済連携協定(TPP)参加11カ国の協定「TPP11」、19年2月1日に発効した日EU経済連携協定、そして今...

■【安倍政権】米余剰トウモロコシ輸入決定 日本に“危険食品”大流入危機

「米国産トウモロコシの約9割が遺伝子組み換え」

「武器も言われるがままに“爆買い”してきた安倍首相。今度は危険な食料を“爆買い”」

日刊ゲンダイ:2019/08/27

米余剰トウモロコシ輸入決定 日本に“危険食品”大流入危機|日刊ゲンダイDIGITAL
 トランプ大統領に米国産牛肉や豚肉の市場開放をのまされた安倍首相。さらに“おまけ”とばかりに、米国で余った飼料用ト...

■EUでは輸入禁止、米国産「ホルモン牛」に発がんリスクの危険

女性自身 2019/10/02

EUでは輸入禁止、米国産「ホルモン牛」に発がんリスクの危険 | 女性自身
目前に迫った日米貿易協定の締結。じつはこの協定によって、日本の食と安全が危機的状況に追い込まれる。特に懸念されるのが“ホルモン牛”によるがん激増のリスクだ。   「今回の日米貿易協定は、米国が欲しいものだけを取って、日本は失うだけの結果に終わりました。トランプ大統領は日本に対し、現在2.5%の自動車の輸出関税(乗用車)...

■【安倍政権】日本は見下された国 米国が食の安全に配慮するわけがない

日刊ゲンダイ:2019/12/27

日本は見下された国 米国が食の安全に配慮するわけがない|トランプに握られた日本人の胃袋
 以前、中国で農業指導したことのある日本人にこう言われたことがある。 「食の安全とは、生産者が消費する人を...

■安倍政権、日本の農業を根絶せしめる愚行…ひっそり種子法廃止で

・外国産や遺伝子組み換えの米が蔓延する危険

「食料を支配された国は、まちがいなく主権を奪われます。66年前に主権を回復した日本は今またそれを自ら放棄しようとしています」

Business Journal 2018.03.15

安倍政権、日本の農業を根絶せしめる愚行…ひっそり種子法廃止で
まだまだ寒い日がありますが、徐々に春めいてきて、この時季になると意味もなく心がウキウキして、なんともいえず楽しい気分になるのは筆者だけではないでしょう。良くも悪...

■トランプに握られた日本人の胃袋

日本国民の健康を米国に売り渡してきた「レモン戦争」

日刊ゲンダイ:2020/01/29

日本国民の健康を米国に売り渡してきた「レモン戦争」|トランプに握られた日本人の胃袋
 乳牛の餌にする米国産トウモロコシが、猛毒のカビであるアフラトキシンに汚染されていると書いたが、実はアーモンドやピ...

■輸入オレンジやグレープフルーツ、危険な農薬検出→厚労省が食品添加物として次々認可

Business Journal 2018.12.18 渡辺雄二「食にまつわるエトセトラ」

輸入オレンジやグレープフルーツ、危険な農薬検出→厚労省が食品添加物として次々認可
スーパーマーケットの果物売り場に行くと、オレンジ、レモン、グレープフルーツ、ライム、スウィーティ(グレープフルーツとブンタンの交配種)などの柑橘類が多く陳列され...

■EUなぜ米国産牛肉の輸入禁止

Yahoo!ニュース 2019/9/29 猪瀬聖

EUなぜ米国産牛肉の輸入禁止(猪瀬聖) - エキスパート - Yahoo!ニュース
 日米貿易交渉が決着し、米国産牛肉の関税引き下げが決まった。日本では「おいしい米国産牛肉がより安く食べられる」などと歓迎する論調も目立つが、実は、米国産牛肉は、欧州連合(EU)が安全性に問題があるとし

■「おそらく発がん性がある」と世界中で規制が進むモンサント

週プレNEWS 2018/09/28

「おそらく発がん性がある」と世界中で規制が進むモンサント除草剤の残量基準値を、なぜ日本は大幅に緩和したのか? - 社会 - ニュース
モンサントの除草剤のせいでがんに? 先日、アメリカの裁判でその因果関係を認める判決が下された。日本でも普及するこの除草剤には発がん性があるとの指摘も。しかし、国は昨年末に残留基準を緩和......。...

■EUで使用禁止の農薬が大量に日本へ

Yahoo!ニュース 2020/9/12 猪瀬聖

EUで使用禁止の農薬が大量に日本へ (猪瀬聖) - エキスパート - Yahoo!ニュース
人への影響が懸念されることから、欧州連合(EU)域内での使用が禁止されている農薬が、EUから日本に大量に輸出されていることが、国際環境保護団体グリーンピースなどの調べでわかった。欧州やアジア諸国に比べ

■薬漬けの肉でも輸入OKの日本 「危険食品のラストリゾート」と揶揄

女性セブン 2022.01.11

薬漬けの肉でも輸入OKの日本 「危険食品のラストリゾート」と揶揄
 輸入食材の安全性に気を使う人は多いだろうが、あまり注目されていないのが「豚肉」だ。アメリカ産の豚肉は、牛肉に比べると、精肉として直接スーパーに並ぶことは少なく、加工用に振り分け…

■売上No1除草剤に発がん疑惑、禁止国増える中、日本は緩和

Yahoo!ニュース 2019/7/25 猪瀬聖

売上No1除草剤に発がん疑惑、禁止国増える中、日本は緩和(猪瀬聖) - エキスパート - Yahoo!ニュース
 世界で売上No1の除草剤「グリホサート」に発がん性の疑いが強まり、使用禁止や規制強化に踏み切る動きが欧米やアジアで広がっている。しかし、日本は逆に規制を緩和しており、消費者の間で不安が高まっている。

■危うい「非遺伝子組み替え」確保 大豆輸入の現場、バイヤーに聞く

西日本新聞 2020/10/21

危うい「非遺伝子組み替え」確保 大豆輸入の現場、バイヤーに聞く | 西日本新聞me
大豆輸入の現場から(上)バイヤー高田祐憲さん寄稿遺伝子組み換え(GM)作物の商業的栽培は、日本では実質ゼロだが、世界は別だ。主要生産国...大豆輸入の現場から(上)バイヤー高田祐憲さん寄稿遺伝子組み換え(GM)作物の商業的栽培は、日本では実質ゼロだが、世界は別だ。主要生産国...

■ガラパゴス化する日本の食品安全行政

Yahoo!ニュース 2015/6/23 猪瀬聖

ガラパゴス化する日本の食品安全行政(猪瀬聖) - エキスパート - Yahoo!ニュース
マーガリンなどに含まれ心臓疾患の原因となるトランス脂肪酸の使用を、米政府が全面禁止するとのニュースが、日本でも大きく報じられた。トランス脂肪酸は欧州やアジアの国々でも使用規制や表示義務化が進み、国内で

■食べてはいけない「パン」「パスタ」の見分け方 外国産小麦には除草剤成分が

ディリー新潮 2021年03月30日

食べてはいけない「パン」「パスタ」の見分け方 外国産小麦には除草剤成分が(全文) | デイリー新潮
残留農薬というとスーパーなどで売られている野菜をイメージする方が多いに違いないが、パンやパスタといった加工食品に危険性はないのか。…

■強い発がん物質汚染の米国産トウモロコシ輸入、乳児用調製粉乳から検出…牛乳に混入の恐れ

Business Journal  2019.11.02

強い発がん性の米国産トウモロコシ輸入、乳児用調製粉乳から検出…牛乳に混入の恐れ
日米貿易交渉で日本政府は、米国から300万トンものトウモロコシを追加輸入することを約束したと報道されている。米国産トウモロコシは、強い発がん物質であるアフラトキ...

■輸入小麦使用の食パン、発がん性あるグリホサート検出…世界で使用禁止の動き、日本は緩和

Business Journal 2019.07.01 小倉正行

ビジネスジャーナル
ビジネスジャーナルは、消費者が企業の活動に抱く疑問を専門家の知見や当事者への取材を交えて考察し、消費者・企業の双方に有意義なフィードバックを提供します。

■国内で販売される小麦製品の約7割からモンサントの除草剤「グリホサート」検出

ハーバー・ビジネス・オンライン 2019.09.03

国内で販売される小麦製品の約7割からモンサントの除草剤「グリホサート」検出 | ハーバー・ビジネス・オンライン
国内産の小麦からは検出されず、輸入小麦に原因日本の小麦の自給率は約14%で、多くを米国、カナダ、オーストラリア、フランスなどからの輸入に頼っている。昨年から今年にかけて、「農民連食品分析センター」が…

■「ホルモン漬けアメリカ産牛肉」が乳がん、前立腺がんを引き起こすリスク

『怖い中国食品、不気味なアメリカ食品』

文藝春秋 2017/11/16 奥野修司

「ホルモン漬けアメリカ産牛肉」が乳がん、前立腺がんを引き起こすリスク | 文春オンライン
日本に輸入され、私たちが何気なく口にしているかもしれない「猛毒食品」は中国産だけではありません。『怖い中国食品、不気味なアメリカ食品』の著者・奥野修司氏が「ホルモン漬けアメリカ産牛肉」の危険性を詳細…

■『買ってはいけない』 『食べてはいけない』の著者、最新刊! 【危険な添加物!】 がんがイヤなら、これは食べるな

株式会社ビジネス社 2021年04月19日

『買ってはいけない』 『食べてはいけない』の著者、最新刊! 【危険な添加物!】 がんがイヤなら、これは食べるな

■【鈴木宣弘・食料・農業問題 本質と裏側】日米貿易協定の虚実~国会承認はあり得ない(2019年11月28日 参議院外交防衛委員会 発言要旨)

JAcom 農業協同組合新聞 2019年11月28日

【鈴木宣弘・食料・農業問題 本質と裏側】日米貿易協定の虚実~国会承認はあり得ない(2019年11月28日 参議院外交防衛委員会 発言要旨)
JAcom農業協同組合新聞は昭和23年創刊。全国のJ&...

■食の安全先進国フランスで禁止、でも日本では食べられる食品の数々

女性セブン 2020.04.12

食の安全先進国フランスで禁止、でも日本では食べられる食品の数々
 2020年1月、フランスでは学校給食や病院食など集団食の食材を、2年以内に最低でも20%はオーガニックにするという法律が施行された。 食文化として初めてユネスコ無形文化遺産に登録(2010年)…

■なぜ日本の食の安全基準だけが緩められてしまうのか【鈴木宣弘:食料・農業問題 本質と裏側】

JAcom 農業協同組合新聞 2020年8月20日 【鈴木宣弘 東京大学教授】

なぜ日本の食の安全基準だけが緩められてしまうのか【鈴木宣弘:食料・農業問題 本質と裏側】
世界的に農薬や添加物の使用・残留規制が強化されているのに、それに逆行するかのように、日本だけがむしろ緩められているものもある。それは、日本人がラスト・リゾートとして危険な輸入食品の標的にされることを意味する。各国と日本の違いはどこにあるのか。

■TPPと食の安全基準 農薬、成長ホルモン剤 各国違い 輸出国の圧力で変更も

西日本新聞 2013/3/27

TPPと食の安全基準 農薬、成長ホルモン剤 各国違い 輸出国の圧力で変更も | 西日本新聞me
その交渉内容は「秘密」とされ、締結されるまで中身が見えない環太平洋連携協定(TPP)。だが、自由貿易の流れは今に始まったことではない。...その交渉内容は「秘密」とされ、締結されるまで中身が見えない環太平洋連携協定(TPP)。だが、自由貿易の流れは今に始まったことではない。...

■TPP、危険な海外食材が大量輸入&流通の恐れ 発がんリスクある米豪牛肉、検疫率は1割

Business Journal (2015/10/11)

TPP、危険な海外食材が大量輸入&流通の恐れ 発がんリスクある米豪牛肉、検疫率は1割
環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)の交渉が、大筋合意に至った。9月30日からアメリカのアトランタで行われた、参加12カ国による閣僚会合は、当初2日間の予定を大...

■検証・日米貿易交渉  野党合同ヒアリングから見えてきたその姿

Yahoo!ニュース 2019/8/31 松平尚也 農業ジャーナリスト

検証・日米貿易交渉  野党合同ヒアリングから見えてきたその姿(松平尚也) - エキスパート - Yahoo!ニュース
  ヒアリングの三つの論点 日米貿易交渉が大枠合意し、9月末の貿易協定署名を目指し、事務レベルで最終調整に入った。その中で交渉から数日たった8月28日、立憲民主・国民民主などが交渉に関する野党合同ヒア

■【 クローズアップ 日米FTA】決定版!やはり「失うだけの日米FTA」【 東京大学教授・鈴木宣弘】

JAcom 農業協同組合新聞 2019年9月2日

【 クローズアップ 日米FTA】決定版!やはり「失うだけの日米FTA」【 東京大学教授・鈴木宣弘】
 政府は日米貿易交渉で8月に「意見の一致をみた」として9月末の協定の署名をめざして調整するという。大筋合意ではなく意見の一致をみただけのため、合意内容を明らかにしていない。ただ、新たな日米貿易協定とは別に米国産トウモロコシの前倒し輸入の約束をしたことは明らかにした。日米交渉の問題点は何か、東京大学の鈴木宣弘教授は「やは...

■種子法廃止は誰のためか──日本の農作物への影響と今後の課題

「SMART AGRI」(株式会社オプティム ) 2018.12.19

種子法廃止は誰のためか──日本の農作物への影響と今後の課題 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI(スマートアグリ)」
2018年4月に廃止された種子法。これにより、遺伝子組み換えの農作物を食べざるを得なくなる、と心配されている。なぜこのような声が上がるのか、種子法とはどんな法律なのか、そしてなぜ廃止されたのか。歴史や背景をもとに紐解く。

■なぜ“食の安全”への脅威?「種苗法改正」山田元農水相が解説

女性自身:2020/11/17

なぜ“食の安全”への脅威?「種苗法改正」山田元農水相が解説 | 女性自身
「種苗法の改正は今年2月の国会で可決されるところでしたが、女優の柴崎コウさん(39)などが『慎重な審議を求めます』とツイッターで声を上げた(現在は削除済み)こともあり、反対する世論が高まった。全国の県議会からも意見書が届けられたので、審議が先送りされたんです。しかし、この臨時国会では審議が始まってしまいました。委員会で...

■5分でわかる種子法廃止の問題点。日本人の食を揺るがしかねない事態って知ってた?

ハーバー・ビジネス・オンライン 2018.07.07

5分でわかる種子法廃止の問題点。日本人の食を揺るがしかねない事態って知ってた? | ハーバー・ビジネス・オンライン
これまで日本の多様な品種を守ってきた「種子法」が廃止され、日本の農業は大きな転換点に差しかかっている。そんななか、「多様な品種・種子を守る」ためのさまざまな動きが起きている。4月に種子法が廃止。その…

■安倍政権の種子法廃止で、日本の「種子」が外資に乗っ取られる…価格50倍に高騰

Business Journal 2018.12.26

安倍政権の種子法廃止で、日本の「種子」が外資に乗っ取られる…価格50倍に高騰
元農林水産大臣で弁護士の山田正彦氏が12月5日、自由報道協会で「種子法廃止の問題点」と題する記者会見を開いた。戦後の日本の食と農を支えてきた主要農作物種子法の廃...

■種子法廃止や種苗法改定に潜む危険 外資が種子独占し農業を支配する構造

長周新聞 2018年5月24日

種子法廃止や種苗法改定に潜む危険 外資が種子独占し農業を支配する構造 | 長周新聞
 今年4月に施行された「種子法廃止」や、農水省が検討に入った「種苗の自家増殖の原則禁止」を内容とする種苗法の改定など、農業の根幹をなす種子や苗を、モンサントなどアメリカの多国籍企業の支配下に置こうとしていることが問題になっている。種子や苗を外資が牛耳ることは、日本の農業生産を外資が牛耳ることに繋がる。食料自給率は40%...

■なぜ種苗法改正はひっそり進む?農業も水道も「日本が売られる」

まぐまぐニュース 2020年11月19日 原彰宏

なぜ種苗法改正はひっそり進む?農業も水道も「日本が売られる」=原彰宏 | ページ 3 / 5 | マネーボイス
農作物の自家増殖を制限する種苗法改正案が近日中に国会で可決される見通しです。種子法廃止、水道民営化しかり、あらゆる物事で日本が売られていきます。

■多国籍企業が種を独占し農家が破綻する懸念…映画『タネは誰のもの』種苗法改定案に警鐘

Business Journal 2020.10.30

多国籍企業が種を独占し農家が破綻する懸念…映画『タネは誰のもの』種苗法改定案に警鐘
日本の農業生産者にとって、深刻な影響を与える可能性のある法案がひそかに国会で通過しようとしている――。今年6月に継続審議となって国会成立が見送られ、11月上旬に...

■作物の種子を多国籍企業が支配 あまりにも知らされていない「種苗法改正案」の危険性

長周新聞 2020年8月29日

作物の種子を多国籍企業が支配 あまりにも知らされていない「種苗法改正案」の危険性 | 長周新聞
 新型コロナ禍のもとで、例年にない野菜の高騰などに直面して「日本の食料は大丈夫なのか」「食料自給率の向上が必要だ」といった声も上がり、農業・食料問題への関心は高まっている。3月の通常国会に提出された「種苗法改正案」は、政府としては国会審議もろくにせずに早々に成立をはかろうとしたものの、農家をはじめ消費者のなかでも反対世...

■日本を破壊する種子法廃止とグローバリズム

2018年3月17日 【三橋貴明】

【三橋貴明】日本を破壊する種子法廃止とグローバリズム(後編)
From 三橋貴明@ブログ 彩図社から 「日本を破壊する 種子法廃止とグローバリズム 」 が刊行になりました。…

■すべての日本人よ、主要農作物種子法廃止(モンサント法)に反対せよ

まぐまぐニュース 2017年4月9日 三橋貴明

すべての日本人よ、主要農作物種子法廃止(モンサント法)に反対せよ=三橋貴明 | マネーボイス
今の日本は、穀物の種の供給不足や価格高騰に苦しんでいるわけではありません。なのになぜ安倍政権は、いきなり「種子法廃止」という過激な規制緩和に踏み切るのでしょう。

■ゲノム編集技術で作られたすべての飼料と飼料添加物の規制と情報開示を

生活クラブ連合会がパブリックコメントを提出

生活クラブ生協連合会 2019年10月15日

​ゲノム編集技術で作られたすべての飼料と飼料添加物の規制と情報開示を 生活クラブ連合会がパブリックコメントを提出
生活クラブ事業連合生活協同組合連合会のプレスリリース(2019年10月15日 19時18分)​ゲノム編集技術で作られたすべての飼料と飼料添加物の規制と情報開示を 生活クラブ連合会がパブリックコメントを提出

■畜産振興「エサは輸入」が招いた日本農業の危機

日経ビジネス 2018.12.14 吉田忠則

畜産振興「エサは輸入」が招いた日本農業の危機
農業取材をやってきてずっと気になっていることがある。なぜ日本の製造業は国際競争力を持つことができたのに、農業は衰退の危機に瀕しているのかということだ。「戦後農政の出発点はコメ不足」と農中総研の平沢明彦・基礎研究部長は指摘する。

■かつて極めてSDGs的だった日本の食を取り戻せるのか?

共同通信 2022年11月2日

ページが見つかりませんでした | 株式会社 共同通信社
株式会社共同通信社は、日本を代表する通信社のグループ企業として培ってきた「編集力」「ネットワーク」で、新たなブランド価値を創造する総合メディア企業です。信頼性の高いビジネス情報、全国各地のNEWSを提供し、人々や組織が成功するお手伝いをしています。

■メガFTA動き出す 農と食にどんな影響が出てくるか

Yahoo!ニュース 2020/3/8 大野和興

メガFTA動き出す 農と食にどんな影響が出てくるか(大野和興) - エキスパート - Yahoo!ニュース
 新型コロナウイルスの蔓延はグローバルに広がる人と物の移動がもつもろさを見せつけましたが、依然として国境を越えての経済の自由化は進む一方です。日本では最も新しいところで日米貿易協定が2020年1月から

■「農業消滅」の著者が警鐘 「食の安全保障」を確立しなければ危ない食品が日本に集まる

日刊ゲンダイ:2021/11/01

「農業消滅」の著者が警鐘 「食の安全保障」を確立しなければ危ない食品が日本に集まる|注目の人 直撃インタビュー
 投開票が3日後に迫った総選挙で自民党は「国民を守る」とやたらに叫んでいるが、とてもうのみにはできない。新型コロナ...

■【遺伝子組み換えコラムvol.1】そもそも、遺伝子組み換え作物ってなんだろう?

生協の食材宅配【生活クラブ】:2018年8月28日

遺伝子組み換えコラムvol.1|そもそも、遺伝子組み換え作物ってなんだろう?│生協の食材宅配 生活クラブ生協
遺伝子組み換えコラムvol.1|そもそも、遺伝子組み換え作物ってなんだろう?|生活クラブ生協連合会がお届けするニュース・お知らせ・読みもの記事のページです。

■食料の9割輸入に頼る危険な道 GM・ゲノム食品の投棄場と化す日本列島

長周新聞 2019年10月12日

食料の9割輸入に頼る危険な道 GM・ゲノム食品の投棄場と化す日本列島 | 長周新聞
 環太平洋経済連携協定(TPP)11が昨年12月発効し、日欧経済連携協定(EPA)が今年2月発効したのに続いて今月7日、日本政府は日米FTAの一部としての日米貿易交渉協定に正式署名した。いずれも自動車やITなど独占企業の市場拡大のために農業分野を犠牲にして決着をはかったものだ。政府は今回の日米貿易協定署名で国内の農業分...

■大丈夫か…メーカーの要望で農薬残留基準が緩和されていた

日刊ゲンダイ:2018/11/03

大丈夫か…メーカーの要望で農薬残留基準が緩和されていた|外資の餌食 日本の台所が危ない
 日本は、世界の農薬規制の流れと逆行している。 問題は、政府が昨年12月25日、コッソリ公布した「食品、添...

■【クローズアップ・日米貿易協定】底抜けバケツに水は貯まらぬ 横浜国大・大妻女子大名誉教授 田代洋一

JAcom 農業協同組合新聞 2019年11月26日

【クローズアップ・日米貿易協定】底抜けバケツに水は貯まらぬ 横浜国大・大妻女子大名誉教授 田代洋一
 日米貿易協定の承認案が11月19日の衆院本会議で可決され、審議の舞台は参議院に移った。日米両政府は来年1月発効をめざすが、協定文には米国が農産物のさらなる市場開放をめざすことが記されていることや、牛肉のセーフガードが発動された場合、発動基準を高めるよう協議を開始することなども明記されており、日本農業はさらに大きな打撃...

■外資の餌食 日本の台所が危ない

ひっそり可決…多国籍企業のカネ儲けのため「種子法」廃止

日刊ゲンダイ:2018/10/26

ひっそり可決…多国籍企業のカネ儲けのため「種子法」廃止|外資の餌食 日本の台所が危ない
 特定秘密保護法、安保法制、共謀罪、働き方改革関連法、カジノ解禁……。6年にわたる安倍政権下で強行採決された“悪法...

■TPP、食の安全に重大な脅威の懸念~添加物、残留農薬、検疫の規制緩和の問題点

Business Journal  2014.03.08

TPP、食の安全に重大な脅威の懸念~添加物、残留農薬、検疫の規制緩和の問題点
2月25日、シンガポールでのTPP(環太平洋戦略的経済連携協定)閣僚会合が、昨年10月のバリ島(インドネシア)でのTPP首脳会合、同12月のシンガポールでの閣僚...

■TPPで押し寄せる外国産食品、

輸入食品はどこまで安全なのか

JBpress 2014.5.23 漆原 次郎

TPPで押し寄せる外国産食品、安全確保の砦となる国際協定とは 輸入食品はどこまで安全なのか(後篇) | JBpress (ジェイビープレス)
少なくとも安全性という観点から見れば、輸入食品を恐れる必要はないといえます。国だけでなく事業者も、現在、考えられる最善の策で安全性を確保するために取り組んでいます。他のあらゆることと(1/4)

■【鈴木宣弘:食料・農業問題 本質と裏側】TPPにおける日米2国間合意は生きている

JAcom 農業協同組合新聞 2022年2月17日

【鈴木宣弘:食料・農業問題 本質と裏側】TPPにおける日米2国間合意は生きている
TPPから米国が抜けたのに、日本の規制改革がなぜどんどん米国の要求に沿うかのように進むのか。もう一度、節操のない貿易自由化の現在地と日米間のサイドレターの効力を確認しておきたい。

■新型コロナウイルスで大儲けしたビル・ゲイツ氏:次の標的は食糧の種

福岡の経済メディア NetIB-News 2021年12月10日

新型コロナウイルスで大儲けしたビル・ゲイツ氏:次の標的は食糧の種|NetIB-News
今でも世界第3位の資産家の地位にあるビル・ゲイツ氏の「裏の顔」には驚かされます。たとえば、ゲイツ氏は2019年9月、ニューヨークで「イベント201」と題する国際会議を主催しました。何と、その狙いは「コロナ・パンデミックのシミュレーション」だったのです

■【偽・食糧危機】乳牛一頭処分で15万円の補助金、コオロギ食にも補助金

アメブロ penguinのブログ 2023-03-01

『【偽・食糧危機】乳牛一頭処分で15万円の補助金、コオロギ食にも補助金』
詩人探偵🕵️‍♀️✨かぼちゃ🎃ン@10PinMiss 日本政府は酪農家を潰しに来ました虫を推奨し、太陽光パネルを推奨する多額の補助金をつけて…どうして、こうも…

■『鶏の殺処分』や『卵の高騰』で闇側は何を狙っているのか

アメブロ これ信じてみないか 2023年02月17日

『『鶏の殺処分』や『卵の高騰』で闇側は何を狙っているのか』
  最近、鳥インフルエンザの流行を理由に、多くの鶏が殺処分され、卵の高騰が続いています。    卵の生産地である茨城県では115万羽の鳥が殺処分されたほか、宮…

■【食料・農業問題 本質と裏側】「標的」は日本人?

JAcom 農業協同組合新聞 2020年2月20日 【鈴木宣弘・東京大学教授】

【鈴木宣弘・食料・農業問題 本質と裏側】「標的」は日本人?
JAcom農業協同組合新聞は昭和23年創刊。全国のJ&...

■今こそ食料安全保障を 食料危機が迫るなか、どう対応すべきか

福岡の経済メディア NetIB-News 2023年4月2日 鈴木宣弘

今こそ食料安全保障を 食料危機が迫るなか、どう対応すべきか(後)|NetIB-News
そのリスクを裏付けるデータが最近、海外の大学からも発表された。核戦争に関する衝撃的な研究成果を朝日新聞が報じた。

■日本の食料自給率向上を「米国が絶対許さない」訳

米国にとって日本は「食料植民地」となっている

東洋経済オンライン 2022/05/31 青沼 陽一郎

日本の食料自給率向上を「米国が絶対許さない」訳
ロシアによるウクライナ侵攻で世界が食料危機に陥る懸念が叫ばれている。肥沃な黒土の穀倉地帯を持つウクライナは、小麦で世界第5位、トウモロコシで第4位の輸出国だ。黒海を閉鎖されたことでウクライナから約2500…

■狡猾なアメリカと無策な日本――食の未来はどこへ向かうのか

『食の戦争 米国の罠に落ちる日本』 (鈴木宣弘 著)

本の話(文春)2013.09.02

狡猾なアメリカと無策な日本――食の未来はどこへ向かうのか 『食の戦争 米国の罠に落ちる日本』 (鈴木宣弘 著) | 鈴木 宣弘 | 書評
 いま、世界で「食の戦争」ともいえる事態が進行しつつあります。それは端的に言えば、世界の「食」が市場原理に飲み込まれ、日本人の食が、アメリカの手に握られつつあるということです。あるいは、食の質的な安全…

■「食の戦争」で米国の罠に落ちる日本

2013年8月22日 植草一秀の『知られざる真実』

「食の戦争」で米国の罠に落ちる日本 - 植草一秀の『知られざる真実』
「今だけ、金だけ、自分だけ」は、東京大学教授鈴木宣弘教授の新著『食の戦争 米国の罠に落ちる日本』(文春新書)の冒頭で、最近の世相をよく反映する言葉として紹介されているものだ。鈴木氏はこのフレーズが、池田整治氏の、『今、「国を守る」ということ』(PHP研究所、2012年)よりヒントを得たものだと記述する。鈴木氏は上記新著...

■米国の罠に落ちる日本!~「食の戦争」鈴木宣弘著(文春新書)

福岡の経済メディア NetIB-News 2013年9月11日

米国の罠に落ちる日本!~「食の戦争」鈴木宣弘著(文春新書)|Net-IB|九州企業特報
<「今だけ、金だけ、自分だけ」という最近の世相>「食」をめぐる日本の現状は危...

■「食の安全」は崩壊へ。ついに日本の農業を米国に売り渡す密約を交わした安倍政権

まぐまぐニュース 2019年6月2日

「食の安全」は崩壊へ。ついに日本の農業を米国に売り渡す密約を交わした安倍政権 | マネーボイス
トランプが衆参ダブル選挙を匂わすツイートをしたと話題だが、問題はそこではない。「日本の農業をすっかり売り渡す密約を交わした」と取れる部分だ。

■日本の食と農が危ない!―私たちの未来は守れるのか(上) 東京大学教授・鈴木宣弘

長周新聞 2021年1月16日

日本の食と農が危ない!―私たちの未来は守れるのか(上) 東京大学教授・鈴木宣弘 | 長周新聞
 すずき・のぶひろ 1958年三重県生まれ。東京大学農学部卒業。農学博士。農林水産省、九州大学教授を経て、2006年より東京大学教授に就任。専門は農業経済学。日韓、日チリ、日モンゴル、日中韓、日コロンビアFTA産官学共同研究会委員などを歴任。『岩盤規制の大義』(農文協)、『悪夢の食卓 TPP批准・農協解体がもたらす未来...

■迫る食料危機! 私たちの食と農を守るためにできること㊤ 東京大学大学院教授・鈴木宣弘

長周新聞 2022年11月4日

迫る食料危機! 私たちの食と農を守るためにできること㊤ 東京大学大学院教授・鈴木宣弘 | 長周新聞
 世界情勢の複合的な要因と食料自給率の低迷による食料危機が、日本でも現実問題として迫っている。そのなかで現在、全国各地で精力的に講演活動をおこなっている東京大学大学院農学生命科学研究科教授の鈴木宣弘氏が10月22日、埼玉県狭山市で「迫る食料危機! 私たちの食と農を守るためにできること」と題して講演(主催/生活クラブ狭山...

■【危険】コストコで買ってはいけない危険な商品

YouTube 2022/10/14

■「絶対食べるな!海外で禁止されている食べ物3選」を世界一わかりやすく要約してみた

YouTube 2021/12/20 本要約チャンネル

■遺伝子組み換え・ゲノム編集という脅威から「我々の食」を護るために

YouTube 2021/11/19 [三橋TV第471回]鈴木宣弘

■【2023年より厳格化】食品から「遺伝子組換えでない」表示が消える前に知っておくべきこと【人と食の大問題③】

YouTube 2020/12/30 大嶋賢洋の図解チャンネル

■食パンにおける農薬「グリホサート」残留調査 by農民連食品分析センター

YouTube 2019/12/21 バーチャルヘルスコーチ はっしー

■種子法廃止の弊害!日本が滅ぶ!国会議員も気づいてない…【農林水産省】

YouTube 2023/02/27【三橋貴明】

■コオロキ゛食についての苫米地見解 (2023年4月3日)

YouTube 2023/04/03

■遺伝子組み換え作物 知っているようで知らない 遺伝子組み換え 前編 何のために遺伝子を組み替える? 何が問題?

YouTube 2023/02/09

■日本国民を殺す種子法廃止の正体

YouTube 2018/11/23 [三橋TV第20回]

■まいもく(132)種苗法改正案 何が問題? 東大・鈴木教授に聞く

YouTube 2020/06/04 毎日新聞

■TPP「食の危険」これでは遺伝子組み換えのゴミ捨て場に10/27衆院・TPP特別委員会

YouTube 2016/10/27

■コロナショックの裏で安倍政権が進める種苗法改正とは?

YouTube 2020/04/22

■苫米地英人 山田正彦「種子法廃止が日本に及ぼす影響とは?」

YouTube 2018/07/24

■「農業消滅」の著者が警鐘 「食の安全保障」を確立しなければ危ない食品が日本に集まる(鈴木宣弘・東大大学院教授)

「さかのぼれば対日占領政策に行き着きます。日本の農業をズタズタにし、米国産に依存する構造をつくれば、日本を完全にコントロールできる」

日刊ゲンダイ 2021/11/01

『農業消滅』著者・鈴木宣弘教授が警鐘を鳴らす - Moment日刊ゲンダイ
<注目の人直撃インタビュー> 鈴木宣弘・東大大学院教授 総選挙で自民党は「国民を守る」とやたらに叫んでいたが、

■農業消滅!? アメリカの国家戦略に食い荒らされる「日本の食」

YouTube 2021/11/17 [三橋TV第470回]鈴木宣弘

■株式会社アメリカの食糧戦略…第二の占領政策の実態と売国奴たちの正体(鈴木宣弘X三橋貴明)

YouTube 2021/12/16 (鈴木宣弘X三橋貴明)

コメント

  1. ifpftdrzr より:

    【カロリーゼロにだまされるな!本当は怖い人工甘味料】“危ない食品”の見分け方『スーパーで買ってはいけない食品』身近にある危険「食品添加物」~海外で禁止、でも日本では食べられる食品の数々~ – 『熱いコラム!!』二千社以上企業訪問してきた東証一部上場企業の元ベンチャーキャピタリスト
    [url=http://www.g42sy6812o8m8y7vib0kv00s6wjga726s.org/]uifpftdrzr[/url]
    aifpftdrzr
    ifpftdrzr http://www.g42sy6812o8m8y7vib0kv00s6wjga726s.org/

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