【遺伝子ワクチン】「新型コロナワクチン」を家族に打たせてはいけない～コロナ以上にリスクのある「人体実験」～

【今日の気になったニュース・記事】

2,000社以上の経営者と面談した、元東証一部上場のベンチャーキャピタリストが厳選！

新旧問わずに、その日、気になったニュースをピックアップ！

新しいニュースから、古い記事まで「新たな発見」をお届けいたします。

【本日のニュース・記事】

「新型コロナワクチン」を家族に打たせてはいけない～コロナ以上にリスクのある「人体実験」～

『週刊現代』(講談社)
2020年10月24・31日合併号より

～～～

ミネソタ大学感染症研究・政策センター所長のマイケル・オスターホルム教授が語る。

「ワクチンの型は大きく5種類にわかれます。不活化ワクチン、弱毒化ワクチン、組み換えタンパクワクチン、核酸ワクチン、それにウイルスベクターワクチンです。

コロナ対策としては、開発のスピードが速いということで、核酸ワクチンとウイルスベクターワクチンの2つが先行しています」

この核酸ワクチンとウイルスベクターワクチンは「遺伝子ワクチン」と呼ばれるものだ。

「ワクチン」と言われたときに我々がイメージする「弱らせた（無害化した）ウイルスなどを体内に注入することで、それに対する抗体を作る」というのは、不活化ワクチンや弱毒化ワクチンのこと。

しかし、遺伝子ワクチンというのは、これら従来型のものとはまったく別物だ。国立遺伝学研究所発生遺伝学研究室教授の川上浩一氏が解説する。

「遺伝子ワクチンはこれまでのワクチンとは根本的に原理が異なります。

簡単にいうと、新型コロナの遺伝子の一部を接種することで、人間の体内で新型コロナのたんぱく質を作らせ、抗体を生み出そうという原理です。

いわば人間の体自身をワクチンの製造工場にしてしまう仕組みなのです。

遺伝子ワクチンはこれまで承認された例はほとんどなく、未知の領域です。

仕組み自体が未知のものなので、いきなり数億単位の人間に接種した場合、何が起きるのか、予測することができません」

これまでウイルスベクターワクチンは、少数の患者を対象としてエボラウイルスワクチンのみ承認されている。核酸ワクチンに至っては、人間への実用化の例はない。

日本が提供を受けることが決まっているアストラゼネカ社、ファイザー社、両社のワクチンはいずれも遺伝子ワクチンだ。

「遺伝子ワクチンは、これまでのワクチンでは確認されなかった疾患が起き得るのです。仮にコロナの遺伝子が人間の生殖細胞に侵入するような事態が起きれば、がんなどの疾患を引き起こす可能性もあります」（前出・感染症医）

すでに不穏な「予兆」は起き始めている。

9月にアストラゼネカ社のワクチンの治験参加者に「横断性脊髄炎」が出たことが判明。

これは神経の炎症による麻痺症状が出る疾患で、同社は一時、治験を中断した。

打たなければ非国民か

10月12日には、遺伝子ワクチンを開発しているアメリカの製薬大手ジョンソン・エンド・ジョンソンが、治験参加者に原因不明の病気が出たことを発表。

こちらも治験中断に追い込まれている。

ジョンソン・エンド・ジョンソン社員が話す。

「ワクチンに副反応はつきものです。

しかし、自社の製品ではありますが、子どもたちに打たせるかどうかはまだ決めかねています。

仮に妻や娘が妊娠中だったら、打たせることは絶対にありません」

本誌が取材した多くの医師や研究者は、「ワクチンの接種が始まったら、自分自身には打たざるを得ない」と話す。

「接種が始まれば、病院全体で接種が義務づけられるでしょうから、それに背くのは難しいと思います。

ただ、この状況で開発されたワクチンを自分の肉親に打たせようとは思いません」（前出・感染症医）

政府は、ワクチン接種を全額国費負担で受けられるようにする方針だ。

いざ接種が始まれば、ワクチンを打っていない人が、現在のマスクをせずに生活している人のように、「非国民」扱いを受けることも起こり得る。

しかし、コロナワクチンが恐ろしいのは、異変がすぐに起きるとは限らないところだ。

遺伝子ワクチンは10年後、20年後に重大な被害が起きる可能性もある。

まさに「人体実験」なのだ。

高齢者であれば、予防のメリットと短期的な副反応を天秤にかけ、接種するのもありだろう。

だが、将来がある息子や娘たちには決して打たせてはいけないのである。

前出・オスターホルム氏が話す。

「新型コロナは、いずれ沈静化はしていくでしょうが、インフルエンザと同じで消えることはありません。

新型コロナとどうつきあっていくかという考えが大事でしょう。

リスクを抱えたワクチンに過剰な期待を寄せ、接種を推進する現状は、非常に危ういと思います」

～～～

「新型コロナワクチン」を家族に打たせてはいけない～コロナ以上にリスクのある「人体実験」～『週刊現代』(講談社)2020年10月24・31日合併号より
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/76502

新型コロナウイルスの米ファイザー社ワクチン有効性「90%以上」というニュースがありました。

ご存知の通り、アメリカのファイザー社は、安倍元総理が置き土産として、2021年6月末までに日本側が6千万人分の供給を受けることで基本合意しています。

無償で接種できるよう、政府は税金投入して、英アストラゼネカ社のワクチンと合わせて、全日本国民に接種させる方針です。

マスメディアも何故か一斉に、この米ファイザー社の報道に合わせてか、北海道のコロナウイルス拡大のニュースもセットで報道されており、コロナウイルスの拡大危機を煽っています。

しかしながら、この米国ファイザー社と英国アストラゼネカ社製造のコロナウイルスワクチン。

遺伝子ワクチンであり、今まで殆ど承認にされていない「リスク」あるワクチンであることは、殆ど報道されていません。

ただ、感染者数増加を報道し危機感を持たせ、あたかもワクチン接種を促すかのような報道に感じられます。

どのようなワクチンで、どのような効用とリスクがあるのか。

なぜ、そのファイザー社とアストラゼネカ社に決定したのか。

その他、国内開発含めて、世界中で開発されているワクチンの中で、他の選択肢がどのようなものがあり得るのか。

このあたりの深い報道と、政府としての公表が殆ど見られません。

まるで政府と報道各局が、足並みをそろえているかのようです。

今回、ワクチン供給を受けることで基本合意している、米ファイザー社と英アストラゼネカ社は、あのマイクロソフト創業者のビルゲイツ氏が深く関わっていると言われています。

ただ、以前ビルゲイツ氏がワクチンは体に良くないので自分の子どもには打たせない、という記事を読んだことがあります。

もし、日本の政権、政府が米国や英国の一部強権力の言いなりになっていたとしたらどうでしょうか。

もし、その政権とマスコミ各社が同じ思想の下、報道していたとしたらどうでしょうか。

もし、仮に、米国と英国、そして政権、マスコミがコロナウイルス危機を煽る本来の目的が「ワクチン接種だった」とするならば、その思惑通りに進んでいるのかもしれません。

最後に、アニメの名セリフをお伝えいたします。

「マフィアの本質は、あらゆる手段で合理性をコントロールすることだ」

アニメ【文豪ストレイドッグス】より

<参考>■ノバルティスおよびライフサイエンス企業、ビル&メリンダ・ゲイツ財団とともにCOVID-19との闘いに、専門知識や必要な資源の提供を約束
https://www.novartis.co.jp/news/coronavirus-pb20200420

「ゲイツ財団のリーダーシップとの電話会議に続いて、参加企業は治療薬や、ワクチン、診断薬をより迅速に現場に届けるための、具体的な行動の特定に取り組んでいます。第一段階として、15の企業が、すでに一定水準安全性と活性データを有する分子化合物の独自のライブラリーを、2週間前にゲイツ財団、Wellcome、Mastercardが立ち上げたCOVID-19 Therapeutics Acceleratorと共有し、COVID-19に対する可能性を迅速にスクリーニングすることで合意。このコンソーシアムには、BD、bioMérieux、ベーリンガーインゲルハイム、ブリストルマイヤーズスクイブ、エーザイ、イーライリリー、ギリアド、GSK、Johnson & Johnson、メルク(米国およびカナダ以外ではMSDとして知られる)、メルク KGaA、ノバルティス、ファイザー、サノフィが参画しています」

<参考>■英アストラゼネカ、新型コロナワクチン生産で米エマージェントと提携
https://fr.reuters.com/article/health-coronavirus-astrazeneca-emergent-idJPKBN23J037

「アストラゼネカは世界的にワクチン製造契約を結んでおり、２０億回分のワクチンを生産する目標を実現しようとしている。米マイクロソフト創業者、ビル・ゲイツ氏が支援する事業に加え、米国政府と１２億ドルの契約も結んでいる」