何か調べ物をするときは「Google（グーグル）」。
友人と連絡するときは「Facebook（フェイスブック）」。
必要なものをネット購入するときは「Amazon（アマゾン）」。
休憩時間にゲーム「Fortnite(フォートナイト) 」。
そして寝る前に、映画を見るために「Netflix (ネットフリックス) 」。
コロナによって家にいることが増えた結果、ネット依存になっていることに気が付いたのです。
しかも、支払先は、殆ど海外企業。
日本企業への支払いが大きく減ってきている！と我に返りました。
今やアマゾンは、食品や飲料も取り扱い、生鮮品も徐々に広げているそうです。
私たちの身体に入る食べ物や飲み物、そしてそのインフラ部分も大きくアマゾンに依存しています。
私たちは知らず知らずのうちに、日々の生活の多くが海外企業へ依存しているのかもしれません。
もし、これが地方や田舎他の方々にまで、日本全体で徐々に広がっていると思うと、少し不安になりました。
海外IT企業サービスを使えば使うほど、今まで自分が使っていた、リアル店舗等日本企業への支払金額は海外IT企業へシフトしていきます。
当然ですが、海外サービスを利用することで、その収益は外資企業の収益に含まれていきます。
一方、海外IT企業への支払いが増えていけばいくほど、今まで使っていた日本国内企業への収益は減少していくでしょう。
日本経済の復興！と声高に叫んでも、結局日本人が日本の商品やサービスを利用しなければ、日本の経済は衰退していきます。
日本経済は、ダイレクトに私たちの生活に反映されていきます。
日本企業の業績が悪化した場合、賞与や給料は減額されますし、リストラも敢行するでしょう。
日本企業が倒産した場合、その社員は解雇されます。
当然、日本全体経済へも大きな悪影響を及ぼしていきます。
法人税等、国全体の税収も減少していきますし、日本の赤字国債もさらに増えていくでしょう。
つまり、日本企業の衰退は、私たちの生活に密接につながっているとも言えます。
ただでさえ、リーマンショックを超える業績悪化に苦しんでいる国内企業は、倒産するリスクが大きくなっています。
国内企業の衰退、倒産が増えることで、私たちの勤務先、給与や収入にダイレクトに影響していくでしょう。
私たちの生活、消費行動は、私たち自身の収入へ、ブーメランのように帰ってくるのではないでしょうか。
<参考記事>【日本経済2020/5/9】GAFAMの時価総額、東証1部超え
「米マイクロソフトや米アップルなど時価総額上位5社の合計が、東証1部約2170社の合計を上回った。
資金の一極集中は市場のいびつさを映してもいる」
■GAFAMの時価総額、東証1部超え 560兆円に 近づく社会インフラ化
2020/5/9付日本経済新聞
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