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幅広い情報ソースを持ち、自分なりの考え方を大切にする

最近、テレビ番組があまり面白くないなあ、と感じることはありませんでしょうか。

もし、いらっしゃいましたら、私もその一人です。

テレビ番組の生放送が少なくなったり、ニュースコメンテイターなどの発言もありきたりの無難なコメントばかり。

ゴールデンタイムはドラマとクイズ番組ばっかりになっている印象です。

インターネット動画などを様々使いこなせる若年層は、テレビがつまらなくても、さほど影響は少ないかもしれません。

ただ、地方の中高年の方々は、やはり今でもあらゆる情報はテレビで入手している人は多いのではないでしょうか。

私の両親の情報源も、その様子を聞くと、ほとんどがテレビからの情報ばかりです。

今でも地方の中高年は、その情報ソースの大半は「テレビ」から得ているのが実情ではないでしょうか。

なぜ、昨今、こんなにテレビ番組がつまらなくなったのか、少し調べてみました。

昨今大きく変わってきているのが、テレビの株主です。

特に、昨今テレビ会社の株主に、外国株主が増えてきているのです。

以下、ご覧ください。

【テレビ局株式の外国人直接保有比率】（2020/09/28時点）

フジテレビ　32.34%

日本テレビ　21.81%

TBS　　　　　14.40%

テレビ朝日　14.15%

参考）外国人保有制限銘柄期中公表

（参考）フジテレビ大株主（2020年3月期現在：有価証券報告書より）

1位：東宝　7.93%（18,572,100株）
2位：日本マスタートラスト信託銀行(信託口)　6.12%（14,340,300株）
3位：日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口)　5.26%（12,326,900株）
4位：文化放送　3.33%（7,792,000株）
5位：NTTドコモ　3.29%（7,700,000株）
6位：関西テレビ放送　2.62%（6,146,100株）
7位：日本マスタートラスト信託銀行(電通退職給付信託口)　1.99%（4,650,000株）
8位：ステート･ストリート･バンク＆トラスト505001　1.97%（4,607,905株）
9位：日本トラスティ・サービス信託銀行株(信託口9)　1.85%（4,342,100株）
10位：ヤクルト本社　1.69%（3,969,000株）

（参考）日本テレビ大株主（2020年3月期現在：有価証券報告書より）

1位：読売新聞グループ本社　14.27%（37,649,480株）
2位：讀賣テレビ放送　6.49%（17,133,160株）
3位：読売新聞東京本社　6.04%（15,939,700株）
4位：日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口)　4.50%（11,871,800株）
5位：日本マスタートラスト信託銀行(信託口)　3.97%（10,474,200株）
6位：学校法人帝京大学　3.65%（9,623,720株）
7位：NTTドコモ　2.95%（7,779,000株）
8位：リクルートホールディングス　2.45%（6,454,600株）
9位：ステート･ストリート･バンク＆トラスト505001　2.43%（6,418,537株）
10位：よみうりランド　1.98%（5,236,000株）

（参考）テレビ朝日大株主（2020年3月期現在：有価証券報告書より）

1位：朝日新聞社　24.56%（26,651,840株）
2位：東映　15.36%（16,670,400株）
3位：公益財団法人香雪美術館　4.63%（5,030,000株）
4位：資産管理サービス信託銀行(大日本印刷退職給付信託口)　3.71%（4,030,000株）
5位：九州朝日放送　3.07%（3,333,500株）
6位：公益財団法人朝日新聞文化財団　2.12%（2,297,100株）
7位：SSBTCクライアント･オムニバス　2.10%（2,274,690株）
8位：リクルートホールディングス　1.93%（2,100,000株）
9位：日本マスタートラスト信託銀行(信託口)　1.77%（1,916,400株）
10位：ステート･ストリート･オムニバス(OM44)　1.75%（1,899,720株）

すごいですね。

外資比率が高いことに驚きました。

特に、米国系の投資ファンドが大株主に名を連ねています。

この状況から鑑みても、日本のテレビ各局がすっかり米国系資本の影響下に置かれていることが分かります。

投資に関してあまり知らない方は、たかが２割か、３割じゃない？と思うかもしれません。

しかしながら、この数値は公表されている範疇です。

実際は個人株主の中には、外国の方が日本人名義で購入していることも多いと言われています。

株主は経営意思決定において様々な場面で大きな影響を及ぼします。

財務面や会社の方針、役員の選任・解任に関する事項も当てはまります。

特に大きいのが、人事権。

役員の選任・解任の権限は、同じ思想や考え方の人員を会社意思決定の重要人物に交代させることも可能です。

会社組織は、社長や役員の意向に沿って経営方針が決定されます。