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■安倍首相の置き土産「コロナワクチン」危険性を専門家が指摘
「女性自身」（光文社）2020年9月15日
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辞意表明の会見時、「冬の到来を見据えたコロナ対策を決定した」と語った安倍首相。
全国民ぶんのワクチンを確保するとも報道されたが、専門家からは安全面を懸念する声がーー。
まだまだ日本全国で感染者が増え続けている新型コロナウイルス。
各地で重症者も増加するなか、待望されているのがワクチンだ。
WHOによると、新型コロナウイルスに対するワクチンの候補は170品目以上あり、うち30以上が臨床試験に入っている。
日本では、厚生労働省が8月7日に「英国のアストラゼネカ社が開発中のワクチンについて、1億2,000万回ぶん供給を受けることに基本合意した」と発表。
早ければ、来年’21年初頭から、日本でも接種が開始されるというが……。
「日本国内での治験を十分に行わず承認に踏み切った場合、重篤な副反応が問題になるケースも考えられます。アストラゼネカ社が開発中の『アデノウイルスベクターワクチン』は、“多少副反応が強くても、効果を重視する”というコンセプトワクチン。実際、公開されている治験結果を見ると、高い割合で副反応が出ているのです」
そう警鐘を鳴らすのは、ナビタスクリニック川崎の医師で、『ワクチン診療入門』（金芳堂）の著書もある谷本哲也さん。
(中略)
谷本さんによると、アデノウイルスベクターワクチンは、従来とはまったく異なるという。
「従来のワクチンは、ウイルスの活性を奪って成分にする“不活化ワクチン”などが主流でした。いっぽうアストラゼネカ社が開発したワクチンは、最新のバイオテクノロジーを駆使し、遺伝子を操作したウイルスを成分に用いています。新型コロナについては、各社も新たな方法で遺伝子ワクチン開発に精を出している。ひとくちにワクチンといっても、従来型と遺伝子ワクチンは、ウーロン茶とコーラくらい大きな成分のちがいがあるんです」
谷本さんはアデノウイルスベクターワクチンについて、「理論上安全とされているが、新しいワクチンなだけに未知数な部分が大きい」と語る。
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■安倍首相の置き土産「コロナワクチン」危険性を専門家が指摘
「女性自身」（光文社）2020年9月15日
https://jisin.jp/domestic/1890646/
安倍総理が置き土産で契約した「コロナワクチン」。
あのマイクロソフト創業者のビルゲイツ氏がバックアップしている英国のアストラゼネカ社とアメリカのファイザー社のワクチン供給で締結しています。
政府は、この開発費や運搬費を支払うということのみを、仕事として考えているようです。
ただ、これでは「資金提供」と「運送」の部分でしか、価値を出していません。
しかしながら、世界各国のリーダーたちは、必ずしもそうではありません。
ワクチン「開発」の重要性は世界国の最大の課題の一つです。
仮に日本が先進国であるならば「開発」という価値も創造できるのではないでしょうか。
技術や能力、知見等、政府を含めて全力を注ぐことができれば、日本国民のみならず、世界各国への貢献にも寄与できるのではないでしょうか。
価値創造だけではありません。
他国に依存するワクチン。
大きなリスクもあります。
仮に海外からのワクチンに依存するだけでは、非常にリスクを負ってしまうのではないでしょうか。
「同盟国だから大丈夫」「イギリスだから大丈夫」「アメリカだから大丈夫」と、無条件に海外のワクチンを体内に入れるというリスクは、考えなければなりません。
しかも、このワクチン。
チンパンジーなどの遺伝子操作を用いて開発しています。
韓国でも、台湾でも、インドでも、タイでも、世界各国、自国民を守るため、政府を挙げて自国開発に注力しています。
コロナウイルスが発生してから、世界各国は「自国ファースト」を掲げ、ナショナリズムが台頭しています。
イギリスでも、アメリカでも、強力な保守派（ナショナリスト）が政権内部に食い込んでおり、思想的にも偏ってきている風潮があります。
仮に、アストラゼネカ社とファイザー社が、自国以外のワクチンに、様々な悪意ある遺伝子操作を組み込んでいたらどうでしょうか。
もし、超大手製薬会社が自国民以外、他国に対し悪意ある「臨床実験」操作が行われた場合、日本はその標的にならないでしょうか。
今や、世界各国「自国ファースト」の時代背景です。
ただ、単に「資金提供」、そして「信じる」だけの平和な日本で良いのでしょうか。
遺伝子操作がなされているワクチンは「未来」に大きな影響を及ぼします。
私たちの子どもや孫「日本の未来」にまで影響します。
安易に資金提供するだけではなく、安易に運搬補助するだけではなく「価値」を政府を挙げて創造してほしいと思っています。
日本は、その能力、実力、経験、ノウハウは必ずあると信じています。
<参考資料>中国の武漢研究所、実は米国が資金
朝日新聞デジタル 2020年5月10日 編集委員・佐藤武嗣
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